広報への転職は未経験でも可能？役立つ資格や成功のコツも紹介

広報とは、社内外に向けて自社の企業活動や商品などの情報を発信する仕事です。企業と社会、または個人の関係を良好に導く役割があります。

また、広報の業務内容は「会社の顔」ともいえるため、その華やかなイメージから憧れる人も少なくありません。

そこでこの記事では、広報への転職を考える人に向けて、広報の仕事内容から転職に役立つ資格などをご紹介します。

広報を目指す人におすすめの転職エージェントも紹介するため、広報への転職を希望されている方はぜひ参考にしてみてください。

【転職前にチェック】広報の仕事内容

広報へ転職を検討しているのであれば、まずは事前に広報の仕事内容を把握しておく必要があります。

一言で広報といっても、何を発信するのかなど、詳細が異なるため、以下の詳細を参考にしてください。

企業の知名度向上・ブランディングを担う

まず最初に挙げられる広報の仕事ですが、会社そのものの知名度の向上、市場からどう見られるかといったブランディングを担う業務が含まれます。

特にスタートアップやベンチャーでは、設立間もないため、この先市場にどう自社が認知されるかを発信していき、総務などのバックオフィスが兼任するケースも多いです。

またブランディングを伴う広報では、伝えたいことのみならず、競合他社のリサーチや、市場からどう見られたいのかなど、考える点が複数あります。

会社全体のPRを担うブランディング広報では、自社の強み以外にも、市場の動きや競合他社の情報もいち早くキャッチできるよう、アンテナを張り巡らせておきましょう。

サービス・商品の広報

次に挙げられるのが自社サービスや商品を売り出すための広報で、直接売上UPや拡販を行うことが主な業務です。

自社サービスのメリットはもちろん、競合他社と比較して何が優れているのか、メリットはないのかなど、端的にまとめ、SNSなどを通して発信していく企業も少なくありません。

従来の広報よりもSNSやWebマーケティングの素養も求められるため、論理的な仮説のもと広報を行うことが重要。

場合によっては広告代理店と打ち合わせをしたり、マーケティング企業と連携を取るなど、サービス拡販のために各パートナー企業と関わりを持つことも多いです。

採用広報

最後の業務内容が採用における広報活動で、どうすればターゲットとなる人材からの応募が増えるかといった観点で、自社の情報を発信していきます。

メインは転職サイトや転職エージェントの仕様ですが、現代では採用ブログや自社メディアを使用した広報も多く、単なる採用担当の一歩上の働き方が求められます。

特に最近では、IT企業やベンチャー企業で積極的な採用広報が展開されており、社内インタビューやブログ形式の情報発信も目立ちます。

採用広報がうまくいけば転職サイトを通じずとも、直応募が増えるため大きな費用対効果が見込めるでしょう。

広報への転職に向いている人の特徴

広報として活躍できる人には、一定の共通した特徴があります。

そこで、どのような特徴を持つ人が広報の転職に向いているのか、以下を参考にしてください。

トレンドに敏感な人

まず最初に広報に向いている人として、トレンドに敏感な人が挙げられます。

広報は自社の情報を発信しますが、その方法は広告や動画、SNSなど多岐にわたり、そのいずれの分野も市場の動きが目まぐるしいです。

どんなに良いサービスでも、時代の流れに沿ったアピールができないと、なかなか市場へリーチできないなど、課題が多く残ります。

そのため、市場や他の会社の動きに敏感で、常にリサーチに前向きな人は広報へ転職を検討してみると良いでしょう。

数字に強い人

次に挙げられる広報に向いている人の特徴として、数字に強い人も含まれます。

広報ではWebマーケティングの要素も含み、効果検証や分析の際に数字を取り扱うシーンも少なくありません。

基本的にはソフトやシステムで分析をしますが、ある程度は自分でも理解し状況を抑えておく必要があります。

今後IT技術の進歩も踏まえて、システムを利用し数字に強い人が広報として重宝されるでしょう。

論理的思考力がある人

最後の特徴ですが、正しく情報を整理し効果的に発信するためにも、論理的思考力が欠かせません。

自社が伝えたい情報はもちろんですが、それが市場から必要とされているのか、どのような手段で伝達するのかなど、考えることは多いです。

場合によってはデザイン会社や広告代理店など、多くの関係者と協力するため、状況を適切に読みスムーズな連携を取る必要があります。

直感や雰囲気で行雨を進めるのではなく、事実や根拠に基づいた広報を行うことで、期待している効果が得られるでしょう。

広報への転職に使える志望動機

広報に限らず、転職時には必ず志望動機が聞かれます。

そこで今回は、広報に絞って転職の志望動機に関して解説してくので、ぜひ参考にしてください。

なぜこの会社を選んだのか

まず最初に、どの業種、企業でも存在する広報というポジションの特性上、なぜこの会社を選んだのか、明確に差別化されて理由が必要です。

自分の夢やスキルをアピールするのももちろんですが、他の会社と比較して、どのような魅力を感じたのかを明確に伝えるようにしましょう。

上記のポイントは、明確に「この会社の、このサービスに惹かれた」と、差別化された理由があることです。

明確な差別化された理由が甘いと、採用担当から「他の企業で良いのでは？」と思われ、不採用に繋がるケースがあるので注意しましょう。

自分が入社することでどんなメリットがあるか

広報は売上に直結する責任の大きなポジションのため、自分が入社することでどれだけ利益を発生させられるかを客観的に伝える必要があります。

入社後に事業の成長をイメージさせられれば、採用担当からの印象も上がり、より内定獲得率が高くなるでしょう。

上記のポイントは、単なる志望動機に加え、数字を使い客観的に長所をアピールしていることです。

自分を採用するメリットを語る際は、主観ではなく客観的に見て「欲しい人材」と思ってもらえるよう、数字やデータを上手く活用することがポイント。

企業のビジョンに共感する

前述でも触れた通り、どの企業にもある広報というポジションの特性上、この会社が良いといった明確な理由が必要です。

その際、プロダクト以外にも会社のビジョンや経営方針など、根本的な部分に共感していることをアピールすることも効果的といえます。

スタートアップやベンチャー企業は、特にビジョンや経営方針への共感が効果的。

今のフェーズでしか訴求できないようなことも求人広告には書いてあるので、他社と比較して差別化されている内容を探してみましょう。

コーポレートサイト以外にも、社員や社長のSNSをチェックすることが効果的です。

未経験の志望動機

未経験から広報へ転職する場合、スキルや経験面を軸にした志望動機は立てづらいです。

そのため、やる気や熱意といった、ポテンシャルを前に押し出した志望動機を用意しましょう。

未経験から広報を目指すのであれば、なぜ広報という選択を取ったのかというストーリーが必要。

実体験をもとに、なぜ広報を目指しているのかが明確になれば、採用担当に自分の熱意をストレートに伝えられるでしょう。

広報の転職で使える面接回答例

広報へ転職する際、面接で適切な回答を行うことは必須です。

そこで今回は、大きく分けて2つの面接回答例を用意しましたので、事前にチェックして参考にしてください。

広報経験者の場合

広報を経験している人は、基本的に前職の実績や経験を全面に押し出し、即戦力であることをアピールすることがおすすめです。

上記の例文の特徴は、具体的な仕事内容や期間、自分なりの工夫が述べられていること。

このように、経験がある人は、前職での経験から得た知識をもとに、入社後も即戦力として活躍できることをアプローチしていくことが効果的です。

広報未経験者の場合

一方で未経験者の場合は、なぜ広報になりたいのか、未経験から成長できる根拠はあるのかといったことが重要視されます。

上記のように、直接広報としての経験がなくても、間接的に活かせる経験があれば未経験から広報として活躍できることを証明できます。

広報へ転職する際の注意点

前述したとおり、人気の職種となっている広報職ですが、転職する際の注意点もいくつかあります。

ここでは、広報職へ転職する際の注意点を解説していきますので、広報への転職をお考えの方は今後の転職活動に活かしてみてください。

企業側のイメージする「広報職」を把握する

一口に「広報」といっても、その定義は企業によって違います。業務内容が多岐にわたるところもあれば、複数人で業務を分担しているところもあります。

企業によっては他の業種と広報職を兼任しているところもあるので、事前に詳細を確認しておく必要があります。

また、自分のやりたい仕事を明確にしておくことも必要です。自分の希望と企業の希望を照らし合わせ、理想の転職先を見つけてみてください。

その企業の業務量を知っておく

業務量も企業によって異なります。社内報と社外報の業務を分担しているところもあれば、一つの部署がどちらも担当しているというところも。

自分の希望に合った転職をするためにも、業務量を把握しておくことは大切です。部署の人数や広報専任の部署の有無などを確認しておくとおおまかな業務量を推測することができます。

実際の業務内容の詳細を確認する

広報職への転職で最も知っておくべきことともいえるのが、業務内容です。上記したように、企業によって広報職の定義が異なるため、企業ごとに業務内容も大きく変わってきます。

他の職種と兼任になる企業もあるので、その際の比重はどちらの職種に傾くのかなどというような詳しい情報を集めていきましょう。そうすることで転職後のギャップを埋めることができます。

情報収集が大変という方には、転職エージェントの利用がおすすめです。一人では調査しきれないことや企業側に直接聞きづらいことを代わりに調査して情報を提供してくれます。

広報へ転職する方法

広報への転職を検討したとき、どのように転職先を探せば良いのか不安になることもあるでしょう。主な探し方は2つあります。

1.転職エージェントを利用

転職エージェントとは、転職希望者に合った企業を紹介してくれるサービスです。

転職エージェントの魅力は、履歴書などの書類を添削してくれるほか、模擬面接を行ってくれることです。また、自分の条件に合った企業を紹介してくれるため、入社後のミスマッチを防げます。

自分ひとりではなかなか客観的に見ることができず、面接や書類がうまくいかないこともあるでしょう。

2.企業サイトから直接応募

大手企業や上場企業の中には、企業サイトに採用ページを設けていることも少なくありません。

採用ページには応募条件や資格、待遇なども記載されていることが多いため、転職後の働き方がイメージしやすいのがメリットです。

転職フェアでは、企業の採用担当者と直接話せる場合もあり、転職後のミスマッチを防ぐこともできるでしょう。

広報を目指す人におすすめの転職エージェント3選

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、業界最大級の非公開求人数が魅力の転職エージェントです。2021年9月10日時点で非公開求人を含めると30万件以上の求人を扱っているため、条件に合った求人を検索しやすいでしょう。

各業界に精通したアドバイザーによるサポートを受けられるため、広報の転職動向についてリアルな情報を得られるでしょう。

出典：公式サイト

doda

dodaは、非公開求人を含む豊富な求人数が特徴の転職エージェントです。2021年9月10日時点で広報の公開求人も1,600件を超えるため、充実した情報の中から自分に合った仕事を探すことができます。

応募先に好印象を与えられる応募書類の作成や面接対策もサポートしてもらえるため、異業種から広報への転職や未経験の方も安心して利用できるでしょう。

出典：公式サイト

パソナキャリア

パソナキャリアは、オリコン顧客満足度調査「転職エージェント」第1位に輝いた転職エージェントです。

扱う広報求人の中には、役員クラスや東証一部上場企業など好条件の求人も多く含まれているため、キャリアアップを目指した転職も狙えるかもしれません。

出典：公式サイト
※https://career.oricon.co.jp/rank_shoukai/

よくある質問

まとめ

今回は、広報への転職について詳しく解説しました。広報の仕事は、魅力的な業務内容が多いため人気のある職種のひとつです。

ほか部署の業務の一環として業務が行われていることもあり、広報の部署を設けている企業も少なく、求人数は決して多くありません。

未経験者の人は、経営やマーケティングの知識を身につけたり、有利な資格を取得したりとアピールできるポイントを増やしていくと良いでしょう。

また、広報への採用実績がある転職エージェントを利用するという方法もあります。

記事内で紹介した転職エージェントはいずれも無料で利用できるため、ぜひ上手く活用しながら広報への転職を成功させてくださいね。

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