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人材紹介サービスとは?サービスの種類・特徴を解説
こんにちは。求人広告代理店・人材紹介サービスの「株式会社ONE」です!
新たに人材の雇用を検討したときに、人材紹介サービスを利用して人材を確保しようと試みる企業も多いです。
人材紹介サービスとは、働きたい転職希望者と採用したい企業を仲介するサービスであり、有効に利用できれば納得いく人材確保と採用コストの削減が期待できます。
人材紹介サービスを利用するメリットは多々ありますので、この記事では、その仕組みやメリット、利用時の流れ、注意点について解説します。
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目次
人材紹介サービスとは、人材紹介会社(転職エージェント)に採用要件を伝えることで、その要件に合う人材を紹介してもらえるサービスです。
転職希望者と採用したい企業双方にとって、最適なマッチングを行うため、効率的な採用活動が実現します。
人材紹介会社は、転職希望者と人を雇いたい企業とのマッチングを行います。
企業の採用担当者は、募集している職種の業務内容や必要とされるスキル、経験などを人材紹介会社に伝えることで、求める条件に合致する転職希望者を紹介してもらえます。
また、転職希望者との面接日程の調整、転職希望者に対して募集職種や企業の魅力を伝えてもらうといったサポートを受けることも可能です。
人材紹介会社には、
の役割があります。
「分業制」か、両方の役割を担う「一気通貫制」の運営かは、人材紹介会社によって異なります。
人材紹介サービスには「一般紹介・登録型」と「サーチ型」の2種類がありますので、それぞれの種類について理解しておきましょう。
一般紹介・登録型とは、人材紹介会社が保有している転職希望者のデータベースから、企業の提示した応募条件に合う人材を紹介するサービスのことです。
人材紹介会社の大半が、この業態で営業しているため、一般的に人材紹介サービスと言えば、「一般媒介・登録型」を指します。
さらに細かく分類すると、幅広い業種や職種を扱っている「総合型」と特定の業界や職種に特化している「専門型」に分けられます。
総合型の場合は、幅広い人材が登録しているため、母集団を拡大しやすいのが特徴です。
専門型は、「エンジニア」「介護」など特定の業界・職種に特化しているため、高い専門性を有する人材の採用に向いています。
人材紹介会社が保有しているデータベースに限らず、あらゆる手段で幅広く企業の求める人材を探すサービスで、「ヘッドハンティング」や「スカウト」とも呼ばれます。
サーチ型では、登録者データベース内で適切な人材が見つからなかった場合、他社の人材データベースやSNSなど、様々な手段で条件に合う人材を探し出します。
サーチ型は、エグゼクティブ層や上級管理職の採用で用いられるケースがほとんどです。また、高度な専門スキルが必要なポジションの求人で使われることもあります。
人材紹介サービスの料金体系は、成功報酬型です。
人材紹介会社経由で採用した候補者が、自社に入社した時点で、人材紹介会社に対して紹介手数料を支払います。
紹介手数料は、採用が決定した転職希望者の初年度の理論年収に、人材紹介会社が定める料率を乗じた金額で計算されます。料率の相場は30~35%程度が一般的です。
ちなみに、理論年収は月次給与(交通費を除く月収12ヶ月分に賞与をプラスした額)で算定するものであり、実際に支払われる年収とは異なります。
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では、人材紹介サービスを利用して求人を探すメリットはどのようなものがあるのでしょうか。実は数多くのメリットがあります。
人材紹介会社は、企業の求める条件をもとに候補者を探すため、求める人材とマッチングした人物を採用しやすくなります。
求人サイトに求人広告を掲載する場合、応募者全体の数は増えたとしても、その中に自社の求める人材が含まれているとは限りません。
その点、人材紹介サービスは、あらかじめ条件を絞って人材を探してもらえるため、自社の求める人材と面接できる確率が高まります。
自社に合う人材を紹介してもらうためには、人材紹介会社に対して求める人材の要件を詳しく、具体的に伝えることが大切です。
例えば、採用の目的が欠員補充なのか、業務拡大によるものなのか、業務の特徴など、詳細を伝えることで人材紹介会社も候補者の精度を高めやすくなります。
初期費用がかからず、採用活動の予算計画が立てやすい点もメリットの一つです。
採用が決まった段階で料金が発生する成功報酬制のため、初期費用がかからず、納得いくまで人材を探すことができます。
母集団形成のための広告費用も発生しないため、採用コストをトータルで抑えられ、採用にかかる費用もシミュレーションしやすくなります。
万が一、内定者が入社後早々に退職した場合、手数料を返金してくれる人材紹介会社もあるため、採用活動の無駄を削減することが可能です。
手数料の計算方法や返金条件は、人材紹介会社によって異なるため、事前に契約条件をよく確認しておきましょう。
特定の職種を募集したいときに有効活用できます。
特定の分野や特別なスキル、資格を持つ人材に特化した人材紹介会社もあるため、一般的な求人サイトよりも、専門的な人材を確保しやすいです。
近年では、「介護職」や「カスタマーサービス職」など、需要が高まりつつある職種を専門的に紹介してくれる会社もあります。
特化型の人材紹介サービスは、その業界に精通したコンサルタントが在籍しています。
求人票作成のアドバイスはもちろん、求職者に口頭で企業の魅力を伝えて応募を促進するため、採用ノウハウがない会社でも、求める人材を採用しやすくなります。
急な欠員やプロジェクトの立ち上げなどで増員が必要になった場合でも、人材紹介会社と基本契約が結ばれていれば、すぐに募集をかけられます。
人材ニーズが発生した段階で契約している人材紹介会社に連絡を取り、求人票を作成すれば、すぐに人材募集をスタートすることが可能です。
一方で、求人サイトへの掲載は、取材や求人原稿の執筆、確認作業など、多くの工程が発生するため、募集開始までに時間がかかってしまいます。
誰でも自由にエントリーできる求人サイトは、企業が求める人材にマッチしない求職者からも応募される可能性があります。
人材紹介サービスは、企業の条件をもとにマッチする人材を探すため、ある程度スクリーニングされた状態の応募書類をチェックすることができます。
応募書類の精度が高まれば、面接移行率が高まるため、効率的に採用活動を進められるでしょう。
応募者が増えると、その分応募書類の確認や面接といった工程が発生するため、採用担当者の負担を軽減するには候補者の質を上げることが重要です。
人材紹介サービスは、人材紹介会社がマッチ度の高い候補者を探してくれるため、ある程度スクリーニングされた状態の候補者と面談をスタートできます。
採用の確度が高まるため、採用担当者の負担軽減や採用期間の短縮につながります。
人材紹介サービスを利用するときには、手数料や応募者確保の点など様々なデメリットや注意点があります。人材紹介サービスを利用する前に、注意点やデメリットを把握しておきましょう。
人材紹介サービスは、紹介された人材が入社したときに、採用者の理論年収の30~35%の紹介手数料が発生します。
理論年収は、あくまで試算であり「通勤費を除く月収の12ヶ月分+賞与」の金額です。賞与が変動制だった場合、平均値や前年度の実績から算出されます。
例えば、「月収:30万円、賞与:4ヶ月分、手数料:30%」だった場合の料金は、
理論年収:30万円×16=480万円
紹介手数料:480万円×30%=144万円
です。
紹介手数料は、採用が決定するごとに発生するため、採用者が多くなるほどコストがかかります。
また、人材紹介サービス経由で入社した応募者が早期退職した場合、手数料を返金してもらえることもありますが、満額返金してもらえるとは限りません。
「入社後〇ヶ月以内の退職であれば報酬の〇割」といったように、契約書に明示されています。
人材紹介会社とは、サービス利用前に基本契約を締結しますので、返金の条件についてきちんと確認しておきましょう。
エリアが限定されていたり、求めるスキルが高かったりなど、応募条件によっては応募者の確保が困難な場合があります。
条件を詳細に設定すれば、応募者は絞り込みやすくなりますが、条件を絞り込むほどマッチする人材は少なくなります。
そのため、「絶対に必要な条件」「できれば欲しい条件」のように、求める条件に優先順位を付けることがポイントです。
求人に対して求める条件を検討し直す際には、人材紹介会社の担当者と相談しつつ、最終的に条件を設定すると良いでしょう。
人材紹介会社を通じて応募者を探してもらうことで、採用ノウハウがない会社でも求める人材を確保しやすい反面、社内の採用ノウハウが蓄積されません。
そのため、自社で採用活動を進めるときに、時間がかかったり、期待するような人材から募集がなかったりといった事態が起こりやすくなります。
人材紹介会社が、人材探しから面接日程の調整まで全て行うため、自社で採用活動を行う場合と比べると、人材紹介会社に任せた業務のノウハウを習得できなくなります。
とはいえ、採用実績やノウハウのない会社が、自力で採用活動を行うのは不安が大きいでしょう。任せている業務のノウハウも習得するには、人材紹介会社と積極的にコミュニケーションを取ることがポイントです。
人材紹介サービスを効果的に利用することで、納得の人材を採用できた成功事例をご紹介します。自社が人材紹介サービスを利用するときの判断材料になります。
採用活動が難航していたA社では、
といった理由から、人材紹介サービスと求人広告を併用した採用活動を実施しました。
人材紹介サービスでは、チームリーダー候補となる人材の採用に成功し、幅広い求職者にアピールできる求人広告では、様々なタイプの人材を集めることに成功しました。
A社は、人材紹介サービスの担当者と密接にコミュニケーションを取り、面接のアドバイスなどを受けられたことが成功の要因だったと語っています。
このことから、人材紹介サービスを有効に利用するには、人材紹介会社に丸投げするのではなく、利用する企業側の意識も重要なことが分かります。
なぜ利用する企業の意識も重要なのかと言うと、求職者有利の売り手市場では、「こういう人が欲しい」と依頼するだけだと、必ずしも紹介してもらえるとは限らないからです。
人材紹介会社では、複数の企業の求人を取り扱っているため、自社の魅力や熱意を担当者に十分アピールできていないと埋もれてしまいます。
また、進捗状況をこまめに確認するなど、担当者と密に連絡を取り、求める人材を探してもらえるよう働きかけることも大切です。
人材紹介サービスを利用するときの流れや、注意するべきポイントについて押さえておくと、人材紹介サービスをより有効に使えます。
まず、利用を検討している人材紹介サービスをいくつかピックアップして連絡を入れてみましょう。
人材紹介会社の担当者がヒアリングを行うので、その際に求める人材や要件を伝えられるようにしておくと打ち合わせがスムーズに進みます。
よりマッチング度の高い人材を紹介してもらうために、条件を絞り込むと候補者探しが困難になります。
市場の動向やトレンドをよく理解している人材紹介サービスの担当者からのアドバイスを受けながら、条件を設定すると良いでしょう。
サービス内容や担当者の対応などをチェックし、人材紹介を依頼する会社が決まったら、基本契約書の締結を行います。
基本契約書を交わしておくと、サービスを利用時に求人票を作成すれば、すぐにでも人材を探してもらえます。
紹介を受けた人材が入社したときの手数料率、返金規定などは特にしっかりとチェックして契約を締結しましょう。
求人票は、応募者の興味や関心を惹きつける重要な役割があります。
求人票の作成を人材紹介会社に依頼することもできますが、社内で作成することも可能です。
社内で作成する場合は、人材紹介会社が添削やアドバイスをしてくれるため、魅力的な求人票を作成できます。
転職希望者のニーズや傾向など、転職市場に詳しい担当者から聞いた上で、ターゲットとする人材に響く求人票を作成しましょう。
人材紹介会社が企業から指定された条件に合う登録者を探します。
該当する登録者が見つかったらその相手にコンタクトを取り、エージェントもしくは、キャリアコンサルタントが求人票の内容やヒアリングをもとに面談を行います。
面談を終えて、候補者が求人に応募する意思があれば、会社の採用担当者に連絡します。
候補者が求人に応募する意志が固まっても、すぐに面接に進むわけではありません。
履歴書や職務経歴書、人材紹介会社が候補者を推薦する理由、人材紹介会社から見る候補者の特徴などが記載された書類をもとに、面接するかどうかを決めます。
ただし、人柄や醸し出す雰囲気など実際に会ってみないと分からないことも多いので、少しでも気になる候補者がいた場合、面接で判断することをおすすめします。
面接を希望する候補者が見つかったら、人材紹介会社に連絡して面接日程を調整してもらいます。
人材紹介会社は面接日程の通知だけでなく、候補者に対して面接のアドバイスもしているため、しっかりと事前準備されていることが多いです。
面接後の合否連絡についても全て人材紹介会社が行うので、企業側が候補者に対して直接連絡を取ることはありません。
また、面接後の候補者の反応や入社に対する意欲についても、人材紹介会社を通じてリサーチできます。
面接で採用したい候補者が見つかったら、人材紹介会社に連絡をして採用したい旨を候補者に伝えてもらいます。
人材紹介会社が内定者に対する採用条件の通知を行ったり、候補者が抱く悩みなどがあればヒアリングしたりします。
候補者と企業の双方が十分に納得した上で、入社を決めることでミスマッチを防げるため、状況に応じて人材紹介会社の担当者に相談してみましょう。
候補者がリラックスして話せる雰囲気をつくるために、食事の場をセッティングすることもあります。
お互いに入社の意志が固まったら、内定後の雇用契約書の締結や入社日の調整、必要な書類、持ち物を人材紹介会社を通じて候補者に伝えてもらいます。
また、入社にあたり不安に感じていることがないかを候補者にヒアリングしてもらいましょう。
候補者が入社したら、人材紹介会社から紹介手数料の支払い請求が届きます。
一般的に内定者の入社日を起点として請求書が発行されますが、サーチ型など一部の会社では、採用プロセスが進むごとに手数料を請求されることもあります。
人材紹介会社は転職活動をしている候補者と求人を募集している企業をマッチングしてくれるサービスです。
急募対応や採用担当者の負担軽減など、人材紹介サービスを通じた採用活動には様々なメリットがあります。
また、基本的に入社が決まってから手数料が発生する「成功報酬型」であるため、初期費用不要で手軽に利用できる点も魅力です。
人材紹介サービスを利用する会社や採用担当者が、サービスの特徴や内容を理解することで、より精度の高い採用が実現します。採用活動に関する不安や悩みがあれば、一度人材紹介会社に相談してみましょう。
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