採用広報とは?手順、成功ポイント、トレンド、事例を解説

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採用広報とは?手順、成功ポイント、トレンド、事例を解説

2024/5/15

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採用広報とは?手順、成功ポイント、トレンド、事例を解説 こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です!

これまでの採用活動は求人を出し、応募を待つ方法が主流でした。
しかし、労働人口が減少して情報が溢れる現代において、従来の方法ではスムーズに採用活動を進められません。

効率的に採用活動を進めるには、採用広報を行って、自社の理念やビジョンを発信していくことが重要です。

本記事では採用広報が注目される理由や導入方法について詳しく解説しています。採用広報におすすめのメディアやツールもあわせてご紹介します。

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目次

【1】採用広報とは

【2】採用広報に力を入れるべき背景

【3】採用広報で得られるメリットとは

【4】採用広報の手順

【5】採用広報におすすめの手法とツール

【6】求職者の傾向・トレンド

【7】採用広報の成功ポイント

【8】採用広報の成功事例12選

【9】まとめ

【1】採用広報とは

採用広報とは、入社後の活躍を見据えて、自社が求める人材を集めるために行う広報活動のことです。

採用活動では内定を出し入社してもらうことがゴールではなく、入社後に活躍してもらうところまでを考えなければなりません。
そのため、採用広報に力を入れて人材を定着させることが重要です。

採用広報では、自社が求める人材に就職先・転職先として検討してもらうために、潜在的な求職者をターゲットとする採用活動を行います。

1-1採用広報における状況の変化

採用広報は、現在の採用活動においてなくてはならないものになってきています。
その理由として、少子高齢化や労働人口の減少、求職者の意識の変化などが挙げられます。

採用活動も「待ち」の姿勢から、自ら進んで人材を獲得する「攻め」の姿勢へ転じる必要があるため、自社アピールなどが採用広報において重要視されるようになりました。

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【2】採用広報に力を入れるべき背景

採用活動の中でも、特に採用広報に力を入れるべき理由について項目別に詳しくみていきましょう。

2-1転職潜在層の重要性の高まり

少子高齢化の進む日本では、年々労働人口が減少しており、有効求人倍率が高い「売り手市場」が続いています。

企業としては、人手不足に備えて求職者を集めたいところですが、求職者より求人件数の方が多い状態では、「募集を出して応募を待つ」従来の方法では人が集まりません。

さらに、現代の求職者はキャリア観が多様化しています。
「なぜこの仕事をするのか」を考え、企業や仕事内容の質を重視する傾向にあるため、転職活動時には、すでに働きたい企業が明確になっている場合が増えています。

そのため、「求職者の方から来る」ことを期待して求人を出しても、優秀な人材が集まることは期待できません。
求職者を集めるには、機会があれば転職したいと考えている転職潜在層に、企業側から積極的にアピールする必要があるため、採用広報の必要性が高まっているのです。

2-2情報社会におけるデジタルメディア化

デジタルデバイスが普及して誰でも情報発信が可能になったことで、情報流通量が大幅に増加しました。

こうした状況の中では、必要な情報を自分で探しに行く必要があるため、ユーザーの行動も自ら情報を収集するスタンスに変化しています。

また、スマートフォンの普及に伴い、デジタルメディアへの接触時間が著しく増えました。
現在では、インターネット広告がマスメディアを追い抜く勢いで拡大しており、求職活動もインターネット上での情報収集が主流になっています。

デジタルメディア化した情報社会において求職者も自ら情報を獲得し、希望する企業へアピールする動きが出ています。
企業としてもそのような求職者の動きの変化に対応しなければなりません。

募集を出して待つだけではなく、採用広報として自ら情報を発信して、求職者へ自社の思いを届ける必要があります。

2-3求職者の価値観の変化

求職者の価値観にも変化が現れています。

求職者は企業が「どのような価値を提供しているのか」「どのような理念を持っているのか」「なぜそのサービスを提供するのか」といった、本質的な部分に注目しています。
現代の求職者は企業の考え方に共感できるかどうかを重視して、転職先を検討しているのです。

企業が単なる採用情報だけを発信しても、優秀な人材どころか求職者自体集めることもできません。
よって、求職者に自社ならではの価値観や取り組みなど優位性を伝え、自社で働くイメージを掴んでもらえるような採用広報が必要となります。

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【3】採用広報で得られるメリットとは

採用広報を利用することにより、得られる効果とはどのようなものなのでしょうか。5つのポイントにわけて解説します。

3-1企業の認知度の拡大

採用広報を利用することで自社の認知度を拡大させられます。
企業が自ら情報発信をすると、仕事を探している人(転職顕在層)だけでなく、機会があれば転職したいと考えている人(転職潜在層)にも情報を届けることが可能です。

認知度を拡大させることができれば、転職先の候補に挙がる可能性が高まるため、より多くの求職者を集められます。
ターゲットを意識して広報すれば、優秀な人材も獲得しやすくなるでしょう。

3-2候補者の志望度向上

採用広報を利用すると、企業理念やビジョン、働き方を求職者に伝えられるため、志望度向上につながります。

求職者は複数の企業を比較検討しているため、情報発信が不十分だと、応募や入社の判断材料を得られません。
求職者から興味・関心を持ってもらえるチャンスを失うことになるため、他の企業に流れてしまう可能性が高くなります。

効果的な採用広報を行い、求職者の共感を得ることで志望度を向上させましょう。

3-3選考の迅速化

自社の理念や働き方に共感すると、求職者の志望度は向上するため、エントリーから内定承諾までのスピードが上がります。

また、企業文化や求める人材の情報を発信することで、マッチ度の高い応募者が集まりやすくなり、母集団の質も向上します。
スクリーニングの手間が減り、面接への移行率が高まれば、選考の迅速が実現するでしょう。

転職活動に時間をかけられない求職者も多くいるため、採用広報により必要な情報を開示することは、双方にとってメリットが大きいです。

3-4入社後のミスマッチを回避

優秀な人材を獲得できても、ミスマッチが起これば早期離職のリスクは高まります。
採用活動は内定決定で終わりではなく、その後人材が定着するところまで考えなければなりません。

入社後のミスマッチを回避するためには、採用広報で自社の理念や将来のビジョンなどを伝えることが有効です。
理念や将来性に深く共感すると、入社後のミスマッチを減らせます。

入社後のミスマッチを回避する方法については「採用ミスマッチの原因と対策!具体的な解決方法について」にて、詳しく解説しています。

3-5データの蓄積と分析による採用活動精度の向上

採用広報で得られるデータを蓄積し、分析していくことにより採用活動の精度向上につながります。

採用活動で得られるデータとは、説明会参加者数や応募者数といった応募者情報、各選考の通過者数や内定承諾率といった選考情報など、採用活動全体の情報のことです。
これらは採用広報を進める際の採用活動全体の目標となります。

さらに、採用活動全体の目標だけでなく、採用広報記事のPV数や採用広報動画の視聴数など、メディアの目標も設定します。
採用広報では、どのようなコンテンツを発信すると、応募者数や内定者のエンゲージメント向上につながるか、分析を繰り返すことが重要です。

このように、効果検証を繰り返すことで社内にノウハウが蓄積されるため、採用活動の精度向上が期待できます。

3-6採用コストの軽減

採用広報を積極的に行うと、採用コストの軽減につながります。
というのも、自社が運営しているメディアから直接応募する人が増えるため、求人メディアなどの外部に支払う費用が減るからです。

また、自社と価値観の近い人材が集まりやすくなり、採用の精度も高まります。選考・内定辞退や早期離職リスクも減るため、余計なコストがかかりません。

したがって、採用広報は採用コストの軽減につながります。

ONEでは、テンプレートプランからオーダーメイドまで対応した採用サイトや企業サイトを作成しています。目的や費用に合わせて最適なプランを提案しますので、お気軽にご相談ください。

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【4】採用広報の手順

採用広報の注目される理由やメリットについて解説してきましたが、どのような手順で進めればよいのでしょうか。採用広報の手順について確認していきましょう。

4-1目的とターゲット(ペルソナ)の設定

採用広報を始めるまでに、まず「誰を対象に」「何を目的」とするのかを設定する必要があります。

目的やターゲット(ペルソナ)が決まらなければ、発信するべき情報も決まりません。
やみくもに情報を発信しても求職者の心には刺さらず、採用広報の効果を発揮できないことになります。

ペルソナを設定すると、「どういった内容を発信するべきか」「ペルソナが求めている情報はどんな内容か」といったことを考えられます。

例えば、ある程度の認知度のある企業であれば入社後のミスマッチを防ぐために、既存の社員にインタビューをしてみましょう。
ミクロな情報を発信することで、より企業のことを求職者に理解してもらえます。

逆に認知度がなく、「人を集められない」「自社のことを知ってもらいたい」といった悩みのある企業は、事業内容やミッションなどのマクロな情報を伝えることが重要です。

目的とターゲットが決まっていない場合、採用広報への発信内容が定められないため、まずは設定から考えてみましょう。

4-2発信する内容の決定

発信の目的とターゲットが設定できたら、次は発信内容の決定です。
発信する内容は「仕事内容」「事業内容」「社員」「理念」「制度」の5つを基に考えましょう。

仕事内容

求職者は、その企業がどのような仕事を行っているのか、入社したらどんな仕事を任されるのかが気になっています。
自社の仕事内容を具体的に伝えるようにしましょう。

事業内容

企業全体でどのような事業を行っており、社会にどんなことを貢献しているのかを伝えましょう。

社員

どのような社員が、どのような思いで働いているのかを伝えることによって、企業の姿を求職者に伝えられます。
社員の思いや姿が分かると、入社後の自分の姿もイメージしやすくなります。

理念

企業理念やビジョンを求職者に伝えることで、より入社後のミスマッチを防げます。

制度

企業が導入している制度や制度が導入された理由を伝えることで、求職者に信頼感や安心感を与えられます。

これらの情報を求職者に伝える際は、最初に決めた目的やターゲットにピントを合わせた発信内容にすることが重要です。

自社の魅力や発信するべき内容が分からない場合は、入社したばかりの社員に、入社の決め手や入社前に知りたかった情報を聞いてみると良いでしょう。
リアルな意見を参考にすれば、より効果的な採用広報につながります。

4-3発信する方法(コンテンツ)の決定

発信の目的・ペルソナ・発信内容が決定した後で「発信する方法」について決定していきましょう。
採用広報の方法は、 SNSやオウンドメディアでの発信などさまざまな方法が考えられます。

方法を決める際には、それぞれの発信方法によるメリット・デメリットを考えなければなりません。自社が求める人材が最も活用しているメディアや、自社の発信内容に合ったメディアを使って発信する必要があります。

発信する方法がずれてしまうと、伝えたい相手に情報を伝えられなくなりますので、発信する媒体については慎重に選ぶようにしましょう。
また、古い情報のまま更新が止まることのないようにする必要もあります。発信する方法が決定した後は、継続的に自社の採用広報を続けていくようにしましょう。

継続的に採用広報を続けていくためには、人材コストもかかります。自社がかけられる人材コストについても考慮して、情報発信の方法を考えていくことも重要です。

4-4KPIの設定

採用広報におけるKPIの設定をしておきましょう。
KPI(重要業績評価指標)とは、最終的な目標を達成する上で、その達成のための過程を評価する指標のことです。
簡単に言うと、目標に対して「現在どのくらい進捗しているのかが分かる指標」のことと言えるでしょう。

採用広報の目的は「認知度を上げること」や「求める人材に向けて自社の理解を深めたい」といった定性的な内容であり、効果が出るまでにある程度の時間がかかります。
モチベーションを保ちながら継続的に続けるには、KPIで定量的かつ明確な指標を設定し、進捗具合を都度評価することが重要です。

長期目標のKPIとしては「応募者数」「選考通過率」などが挙げられます。
短期目標のKPIでは「採用広報記事のPV数」や「採用広報動画の視聴数」などが挙げられるでしょう。

長期目標だけでなく短期目標を掲げることにより、定期的にPDCAサイクルを回して効果的な採用広報をすることができます。

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【5】採用広報におすすめの手法とツール

採用広報の手順が分かったところで、おすすめのメディアやツールについて解説します。自社の採用広報にあったツールを選択することが、応募者獲得のカギになります。

5-1SNS

求職者一人ひとりに幅広く自社のメッセージを届けるためにはSNSの活用が有効です。
特にユーザー数の多いFacebook、Twitter、Instagramはより多くの方に情報を届けられます。 SNSを活用すれば、機会があれば転職したいと考えている「転職潜在層」にも情報を伝えることができます。

Facebook

Facebookは実名登録のSNSで、交友関係が密になっています。
そのため、採用広報の手段として、企業が発信している内容を社員がFacebookでシェアすることで リファラル採用の効果も期待できます。
また、FacebookはTwitterでは投稿できない、長文の内容を発信できる点もメリットです。

Twitter

20代のユーザーが多いTwitterでは、若い世代の求職者にアプローチすることが可能です。
一度の発信で投稿できる文字数に制限があるため、企業の最新トピックスや説明会の日程、イベントのお知らせなどの発信に向いています。

Twitterを利用する最大のメリットは拡散性です。多くのユーザーから「リツイート」「リプ」「いいね」をされることにより、発信内容が拡散されて多くの人に情報を届けられます。

Instagram

Instagramは、Twitterと同じく20代のユーザーが多く、女性に人気のSNSです。画像やリール(短い動画)により、視覚的に情報を伝えることができます。

ビジュアルで情報を伝えるので、実際の社内の様子や働く社員の姿を載せることができ、企業の情報をリアルに伝えられます。
効果的にハッシュタグを使い、継続的に有益な情報を発信してフォロワー数を増やすことポイントです。

5-2ビジネスSNS

ビジネスSNSとは、その名の通りビジネスに特化したSNSのことです。
先に紹介したFacebookやTwitterよりもユーザー数が少ないものの、利用者の目的は転職やキャリアアップであるため、より効果的に求職者に情報を伝えることができます。

Wantedly

Wantedlyは、企業理念やミッションといった価値観の共感をテーマとしたビジネスSNSです。

Wantedlyでは、給与や待遇などの条件は一切載せません。
自社の社風や理念、既存社員へのインタビューを載せることにより、求職者と企業をマッチングするところがポイントです。
企業ページの作成は簡単で、フォーマットに沿って入力していくだけで企業の採用ページが完成します。

Wantedlyのメリットは作成したページがGoogleに上位表示される点や、オプション広告を使うことでSNSユーザーにも情報を届けられる点です。
独自のアナリティクス機能もあるため、閲覧状況を分析してPDCAを回すことができます。

LinkedIn

LinkedInは世界最大級のビジネスSNSです。

FacebookやTwitterほどユーザー数が多くはありません。
しかし、LinkedInを使っているユーザーはビジネスへの意識が高い方が多い傾向にあるため、採用広報のツールとして最適です。

同じビジネスSNSのWantedlyと比べると若い層のユーザーは少ないですが、その反面ハイクラス人材やグローバル人材が多く登録しています。
優秀で即戦力となる人材を確保したい場合は、LinkedInの利用が効果的でしょう。

5-3PR(パブリックリレーションズ)

PR (パブリックリレーションズ)とは、プレスリリースやニュースリリースなど、企業が大勢に対して情報を発信する方法です。

PR TIMES

PR のツールとして日本で注目度が高いのがPR TIMESです。

PR TIMESでは、プレスリリースやニュースリリースについて掲載できます。自社の理念やビジョンをアピールすれば、潜在的な転職ニーズに訴えかけることも可能でしょう。

5-4オウンドメディア・採用ブログ

オウンドメディアとは、自社で運営しているメディアのことです。
オウンドメディアを使うことで自由に情報発信し、自社独自の色を表現しやすいところがメリットです。

サイボウズ式

サイボウズ株式会社が発信するオウンドメディアです。
対談やコラムといった独自企画のコンテンツが豊富に揃っており、オウンドメディアの成功事例として注目を浴びています。

自社で一からオウンドメディアを立ち上げることで、自社の強みを自由に発信して求職者から注目を集め、自社をアピールすることができています。
自由度が高いところがメリットですが、その反面オウンドメディアの立ち上げにはある程度のノウハウが必要であり、継続的に発信し続ける必要があります。

note

noteはクリエイターが主に活用しているプラットフォームです。

文章だけでなく、写真や動画、音声など自社に合った方法を使って情報を伝えられます。
ユーザー数は年々増加しており、気軽に利用しているユーザーが多いため、潜在層に自社のアピールができます。
有料プランを利用すると、定期購買マガジンの申し込みや投稿予約機能などが利用可能です。

はてなブログ

はてなブログは既存のプラットフォームを利用して、情報発信ができるツールです。
noteと同じく気軽に利用しているユーザーが多いため、潜在層に自社の情報をアピールできます。
はてなブログはブログツール初心者でも扱いやすいことが特徴で、「オウンドメディアの立ち上げにノウハウがない」といった場合にも、気軽に始められるところがメリットです。

5-5自社採用サイト

自社の採用専用サイトを作るサービスを紹介します。
採用広報を行うには採用サイトが必須ですが、未作成の企業も多いのが現状です。サイト作成にかかるコストやノウハウが問題となり、作成まで至らないという理由が多いのではないでしょうか。

ご紹介する自社採用サイトの作成サービスを利用することで、低コストで採用サイトを作ることができます。

ONE(オーエヌイー)クリエイティブ事業

クリエイティブ事業

ONEクリエイティブ事業では、採用サイト作成や企業サイト作成を行っています。
SEOやリスティング広告などを使った集客やWebプロモーションアクセス解析、印刷物の作成なども利用でき、自社の採用広報に合ったサービスを選択できます。

初期費用を抑えて作成できるテンプレートプランはもちろん、オーダーメイドで作成することも可能です。

「認知度のない会社なので仕事内容をより伝えられるようにしたい」「新卒や転職活動中の方に向けて特化したい」など、課題に合わせて、サイト作成をサポートいたします。

株式会社ONEクリエイティブ事業部

採用係長

採用係長は採用サイト作成から応募者集客までを対応した採用支援ツールです。
Indeedをはじめとした6つの求人検索エンジンに採用サイトを一括で連携でき、すぐに求人を開始できる点がメリットです。

簡単なフォーマットに沿って求人票を作成し、テンプレートを選ぶことで、すぐに採用サイトを作ることができます。電話サポートやメールサポートを行っているため、採用サイトを作るのが初めての場合にも利用しやすい点がメリットです。

採用係長

5-6イベント

従来のように、求人メディアなどで募集をかけて応募を待っていても、必要な人材を採用するのは難しくなってきました。

イベントには多くの求職者が集まるので、自社の理念やビジョンを理解してもらうために効果的です。
さらに、TwitterやビジネスSNSなどを使えば、イベントの情報を広くスピーディーに発信できます。

では、具体的にどのようなイベントを開催すると、採用広報として効果的なのでしょうか。 採用広報において必要な人材を得るために効果的なイベントの例として、就活フェアや転職フェアが挙げられます。

就活・転職フェアとは合同企業説明会のことで、就職希望者と企業を結ぶイベントです。
イベントに参加している就職希望者と直接接点を持てるため、知名度がなくてもアピール次第で興味を持ってもらえます。

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【6】求職者の傾向・トレンド

ここでは、近年の求職者の傾向やトレンドを2点紹介します。
採用広報を効率的に進めるために、ぜひ参考にしてみてください。

6-1分かりやすい採用サイトがポイント

採用サイトの分かりやすさは、企業の印象に直結します。
伝えたいことが分かりやすく、求職者が欲しい情報がすぐに得られる採用サイトであれば、印象が良く求職者を集めやすくなるでしょう。

採用サイトは自社の魅力を伝えたいと強く思うほど、デザインや細部にこだわりたくなってしまうものですが、重要視すべきは求職者の視点です。

仕事内容ややりがい、社員の紹介など、必要な情報は詰め込みながらも、見やすく整理された採用サイトがベストといえます。

6-2採用動画はインタラクティブ動画がトレンド

インタラクティブ動画は、ユーザーのアクションが反映される動画コンテンツです。
一般的な動画は視聴するのみですが、ユーザーがクリックなどのアクションで動画に参加することで、最後まで楽しんで視聴してもらえることがメリットです。

採用動画では、ユーザーのアクション次第でシナリオが変わるインタラクティブ動画がトレンドとなっているため、取り入れてみるのも良いでしょう。

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【7】採用広報の成功ポイント

採用広報を成功させるには、やみくもに企画するのではなく、

  • 目的を意識する
  • パーパスを伝える
  • 現場の社員にも協力してもらう

の3つのポイントを意識することが重要です。

7-1目的を意識してコンテンツを発信する

採用広報を成功させるためには、なぜその情報を発信するのか、目的を意識することが重要です。
採用広報は、何のために、誰に向けて行うのか、自社の課題を具体的に考えてみましょう。

例えば、企業の認知度やブランドイメージを向上させて応募者を増加させたいなど、具体的な課題が洗い出されるかもしれません。
目的やターゲットを明確に設定し、それに合わせたコンテンツを発信することで、採用広報はより効果的かつ効率的になります。

したがって、広報活動を成功させるためには、まずは目的を明確に意識し、その目的に合わせた戦略やコンテンツを策定することが大切です。

7-2パーパスを伝える

ハーパスをどのぐらい重視したか

引用:Wantedly「ウォンテッドリー、企業のパーパスと採用に関する調査結果を発表

ビジネスシーンにおけるパーパスとは、企業の社会的な役割や存在意義という意味です。

2022年にWantedlyが行った調査によると、就職先を選ぶ際にパーパスを重視した求職者は70%にも上ります。

採用広報で自社のパーパスを示すと、企業の方針や目標、社会的な貢献を理解してもらえるため、企業の魅力向上につながります。

また、パーパスを開示すれば企業の価値観に共感した応募者が集まりやすくなり、採用の精度も高まるでしょう。

そのため、採用広報において、応募者に企業のパーパスを伝えることは非常に重要です。

7-3現場の社員にも参加してもらう

採用広報を考える時は、採用担当者だけで取り組むと表面的な発信内容になってしまう恐れがあります。

パーパスや企業の魅力を十分に伝えるためには、現場のリアルな声を届けることが大切です。
さまざまな部署や幅広い年代の社員にインタビューし、現場社員に記事を書いてもらうなどして、リアリティにあふれた情報を発信しましょう。

そうすることで企業の魅力をより多角的に伝えることができ、応募者にとってより現実的な情報を提供することができます。

部署や年代など幅広い社員に協力してもらうには、円滑な社内コミュニケーションが不可欠です。
採用広報の目的や意義を伝え、なぜその協力が必要なのかを理解してもらうとスムーズに遂行できるでしょう。

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【8】採用広報の成功事例12選

採用広報で成果を上げている企業を、5社ご紹介します。
それぞれの施策内容と効果もご説明しますので、ぜひ参考にされてください。

8-1株式会社メルカリ

株式会社メルカリでは、「mercan(メルカン)」というオウンドメディアを運営し、メルカリで働く人のリアルな姿を発信しています。

メルカリは、mercanを通して「メルカリの中の人」の情報を発信することで、転職潜在層をファン化しています。

ターゲットが求める価値や魅力を的確に把握し、ビジョンをしっかりと伝えることが採用広報の成功につながっています。

8-2サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社では、「サイボウズ式」というオウンドメディアを運営し、豊富なコンテンツを発信していることが特徴です。

サイボウズ式では社員や社風に関する記事だけではなく、ブロガーのコラムや対談、漫画などで働き方に関する情報を発信しています。

当初は企業の認知度向上やブランディングイメージの強化が目的でしたが、継続発信によって多くの読者を獲得し、多様な価値観を持った人材の採用に成功しています。

8-3freee株式会社

freee株式会社では、「freee採用ブログ」を運営し、新卒採用と中途採用に向けた情報発信や、イベント情報などをシェアしたコンテンツを発信しています。

明るくおしゃれな採用ページでは、最初に職場環境やユニークな制度が説明されているのも特徴です。

育児支援が充実している「つばめっこクラブ」や、地方出張を支援する「ツール・ド・フリー」など、チームワークやアイデアの共有を重視する風通しの良さを強調し、ファンの獲得につなげています。

8-4株式会社BAKE

「THE BAKE MAGAZIN」は、株式会社BAKEが運営するオウンドメディアです。

働く人のものづくりへの想いやつながりなど、事業紹介だけではなく、コンテンツも充実しています。
メディアを訪れた誰もがBAKEに興味を持つような人気スイーツの製造現場など、企業の裏側も紹介しているのは、求職者にも非求職者にも確実に伝わる企業PRになるでしょう。

株式会社BAKEは、2014年にはルミネエスト新宿店のみでしたが、2023年現在では国内外に合計73店舗を展開するまでに成長しています。

オウンドメディアを活用する際は、求職者のニーズを把握し、メディアコンセプトを考えると良いでしょう。

8-5LINE株式会社

採用広報というと社外発信のイメージが強いかもしれませんが、アプローチの場は社外だけではありません。

多くの人が利用するコミュニケーションアプリ「LINE」を展開しているLINE株式会社では、社内へ向けてリファラル採用を強化し効果を出しています。

リファラル採用とは、自社の社員から友人や知人などを紹介してもらう方法です。

リファラル採用に協力した社員に手当金を支給するなど、積極的に採用活動に取り組んだ結果、人材紹介サービスを経由した時と比べて約10倍の人材を確保できました。

8-6株式会社サイバーエージェント

X(旧Twitter)で新卒採用専用のアカウントを開設した株式会社サイバーエージェントは、インターンシップ情報や採用に関するイベントの情報などを定期的に発信しています。

XだけでなくInstagramでも同様のアカウントを開設し、選考情報やOB・OG訪問などの情報も発信することで多くのフォロワー数を獲得しているのが特徴です。

SNSを活用して求職者から興味を持ってもらえる環境づくりをしたことで、成功した事例です。

8-7株式会社Coincheck

株式会社Coincheckも、X(旧Twitter)を活用した採用広報を実施しています。
採用担当者へのインタビュー記事や経営層の対談記事を掲載したことで、求職者の関心を集め採用広報を成功させました。

そのほか、カジュアル面談の案内なども数多く発信しているため、求職者はXアカウントを閲覧すれば多くの情報を得られるでしょう。

8-8アクセンチュア株式会社

大手コンサルティング会社であるアクセンチュア株式会社は、オウンドメディアではなく、自社が採用ターゲットとしているユーザーが多く集まるwebメディアへの記事出稿で採用広報を実施しています。
自社へ転職した体験談記事などの末尾に、採用情報を掲載する手法です。

採用ターゲットの目につきやすいwebサイトに記事を出稿することで、認知度アップや自社の魅力を伝えることに成功しました。

8-9株式会社マネーフォワード

株式会社マネーフォワードは、採用広報を【採用活動を通じた「ファンづくり」の一環】であると考えています。

そのため、求職者に志望度を問うのなら、その前に自社の情報をできるだけ開示しておく必要があるという考えを持っていることが特徴です。

株式会社マネーフォワードは、noteやビジネスSNSであるWantedlyを活用した採用広報を展開し、コンテンツを通じて「ファン」の獲得に成功しています。

8-10株式会社スペースマーケット

株式会社スペースマーケットの場合は、ブログの運営により応募者数が約3倍になりました。
応募者の増加だけでなく、エンジニアとデザイナーの定着率が100%を達成した成功事例です。

株式会社スペースマーケットのブログでは、エンジニアとデザイナーが、それぞれの経験などを綴っています。
企業カルチャーも伝わる内容になっているため、転職者の定着率アップにつながったのです。

8-11株式会社Gunosy

株式会社Gunosyも、Wantedlyを活用した採用広報を実施しています。
その特徴は、採用関連の情報に留まらず、プライベートな情報も発信している点にあります。

たとえば忘年会の様子など、社内の自然な雰囲気を発信しているのです。
求職者がなかなか見ることができないリアルな社内の様子を見れることで、ミスマッチを減らすことに成功しています。

8-12株式会社Donuts

株式会社Donutsは、認知度アップなどを目的に採用広報を開始しました。

特徴は、「人」が切り口になっているコンテンツです。
欲しいポジションに関連する人材や情報をもとに、コンテンツを作り採用広報に役立てています。

株式会社DonutsもWantedlyを活用し、週1本ずつコンテンツを投稿しています。

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【9】まとめ

労働人口が減少し情報が溢れている現代では、今までのような応募を出して待っているだけの採用活動ではうまく進めることができません。

顕在層だけでなく潜在層に向けて採用広報をし、自社の魅力や理念をアピールすることで人材を集め、採用活動をスムーズに行うことができます。

採用広報の方法はSNSの活用や採用サイトの作成などさまざまな方法がありますので、目的やペルソナに合ったサービスを利用し、効果的な採用広報を進められるようにしましょう。

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監修・執筆:ONEライターチーム

監修・執筆:ONEライターチーム

こんにちは、ONEライターチームです。私たちは人事・採用に携わる担当者様向けに様々なお役に立ち情報を発信しています。

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