無料で掲載できる求人広告14選！メリット・デメリットや効果の出し方を紹介
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無料で掲載できる求人広告14選！メリット・デメリットや効果の出し方を紹介
2025/12/12
こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です！
採用コストの削減は、多くの企業にとって課題となっています。
しかし、質の高い人材を確保するためには採用活動が不可欠であり、どのようにコストを抑えながら効果を最大化するかが重要なポイントです。
実は、世の中には無料で利用できる求人広告サービスが多数存在します。
これらを上手に活用することで、費用をかけずに優秀な人材を採用できる可能性があるのです。
本記事では、完全無料または一部無料で利用できる求人広告サービスを厳選し、全部で14選ご紹介します。
目次
自社の採用力を高めたい中小企業やスタートアップ、採用予算に限りがある企業には、求人広告の掲載が特におすすめです。
また、無料求人サイトを活用することで、コストを抑えながら求職者との接点を持てるため、自社の魅力を伝える第一歩として有効でしょう。
また、求人を掲載するだけでなく、求職者の特性やニーズを理解し、それに応じて採用手法を柔軟に変えることも重要です。
中小企業やスタートアップは、無料求人サイトを活用しつつ、自社の強みや魅力を的確に伝える工夫をすることで、採用成功の可能性が高まります。
無料の求人掲載サイトは、費用をかけずに手軽に採用活動を始められる点が大きな魅力です。
しかし、効果やサポート面では有料サービスに劣る場合もあるため、自社の採用ニーズに合うかを見極めることが重要です。
ここでは、無料求人サイトを活用するメリット・デメリットを紹介します。
無料求人広告を利用する最大の利点は、金銭的なリスクなく、柔軟に採用活動を進められる点にあります。
限られた予算の中で最大限の効果を追求できるため、特に採用コストを抑えたい企業にとって非常に有効な選択肢となります。
無料求人広告の最大のメリットは、何と言っても「コストゼロ」で求人募集ができる点です。
有料の求人広告では、数週間から数ヶ月の掲載で数十万円、ばあいによっては数百万円という費用が発生することもあります。
一方、無料サービスであれば、企業の財務状況や規模に関わらず、一切の費用を気にすることなく求人活動を開始できます。
金銭的なリスクが一切ないため、採用活動における予算配分を柔軟に計画することがおこなえます。
無料の求人サービスは、アカウント登録から求人作成・公開までをオンライン上で完結できるため、非常にスピーディーに募集を開始できます。
有料広告のように代理店との打ち合わせや契約手続きが不要なため、「人手が必要だ」と思ったその日に求人を掲載することも可能です。
急な欠員対応や、早急に人材を確保したい場面で、その手軽さは大きな強みとなります。
無料求人サービスは費用が発生しないため、複数の媒体を同時に活用できる点が大きなメリットです。
これにより、多様な求職者層へアプローチでき、「採用チャネル」を効果的に拡大できます。
たとえば、Indeedで広範囲にリーチしつつ、ハローワークで地域の求職者に訴求したり、SNSや地域情報サイトを組み合わせてニッチな層にも届けるなど、ターゲットに合わせた柔軟な戦略が可能です。
多方面に情報を発信することで、自社求人を見てもらえる機会を大幅に増やせます。
無料求人広告は、金銭的なリスクが一切ないため、採用活動における心理的な負担を大きく軽減します。
有料広告の場合、多額の費用を投じたにもかかわらず応募が来なかったり、採用に至らなかったりすると、費用が無駄になったという損失感が生じます。
しかし、無料広告であれば、仮に期待通りの応募がなかったとしても、失うものは時間と労力のみであり、金銭的なダメージはありません。
この「応募が来なくても失うものはない」という安心感は、企業が気軽に多様な採用手法を試すことがおこなえるという点で非常に大きなメリットです。
採用が成功すれば大きな成果、失敗しても損失はないため、新しい試みをしやすい環境が整います。
無料求人広告は、求人票の「テストマーケティング」の場として活用することがおこなえるという応用的なメリットにつながります。
まずは無料で求人票を公開し、応募数や応募者の質といった実際の反応を確認することで、その求人内容（職務内容の記載、給与設定、求めるスキルなど）が求職者にどのように響くのかを具体的に分析できます。
この分析結果をもとに、求人票の内容を改善（ブラッシュアップ）し、より魅力的な文言や条件に調整してから有料広告に切り替えるといった戦略的なアプローチが可能です。
これにより、有料広告を出す際の費用対効果を最大化できる可能性が高まります。
無料求人広告は手軽に利用できる反面、採用効果や運用面においていくつかの課題も存在します。
これらのデメリットを事前に理解し、自社の採用戦略に合っているかを慎重に判断することが重要です。
無料求人広告は、有料広告と比較して効果が出づらい傾向があります。
多くの求人サイトや求人検索エンジンでは、有料プランの求人広告が検索結果の上位や目立つ位置に優先的に表示されます。
そのため、無料掲載の求人は他の多くの情報に埋もれてしまい、求職者の目に触れにくいという問題があります。
特に人気の高い職種や競争の激しい業界では、無料広告だけで多くの応募を集めることが困難な場合があります。
また、無料サービスは手軽に応募できるため、企業の求めるスキルや経験に満たない層からの応募が増える傾向があります。
結果として応募数自体はあっても、書類選考の通過率が低かったり、面接に進んでも採用に至らなかったりするケースが多く、採用活動における工数増大につながる可能性も考えられます。
有料求人の場合、選択するプランや課金によって上位表示を狙ったり、特定の枠に求人情報を載せたりすることができるため、求職者の目に留まりますいです。
しかし、無料求人の場合、有料求人のようにプランや課金によって自社求人の露出度を高めることはできません。
また、無料求人は文字数制限や写真掲載不可など、利用に何らかの制限が設けられている場合も多いため、有料求人よりも魅力的な求人を作ることが難しいです。
したがって、無料だと自社求人が埋もれやすくなってしまうため、短期間での採用には不向きなのです。
大手転職サイトなど、有料求人媒体を使って求人広告を掲載する場合、求人広告代理店が担当としてつきます。
求人のプロが原稿作成や分析、改善提案をおこなってくれるため、高い効果を期待できますが、無料求人に担当はつきません。
有料求人のような手厚いサポートを受けることができないため、自分で求人原稿を作成し、掲載する必要があります。
求人に関する知見がないと、正しい効果検証や具体的な改善案を講じることも難しいため、PDCAを回して改善していくことが困難です。
無料で利用できる求人広告媒体は、その特性によって主に4つの種類に分けられます。
このあとのセクションで、それぞれの種類に属する具体的なサービスをご紹介しますが、まずは各種類がどのようなものなのか、その定義と特徴を把握しておきましょう。
求人検索エンジン、求人サイト、採用支援ツール、そしてSNS・その他の4つのカテゴリーがあり、それぞれ異なる仕組みで求人情報を扱い、求職者へのアプローチ方法も異なります。
求人検索エンジンは、GoogleやYahoo!といった検索エンジンの求人版と考えるとわかりやすいでしょう。
インターネット上に存在するあらゆる求人情報、たとえば企業の採用ページや各求人サイトに掲載されている情報などをクローリング（巡回収集）して集約します。
そして、求職者がキーワードで検索できるよう一覧形式で表示するサービスです。
代表的なものにIndeed（インディード）があり、これらのサービスでは多くの場合、企業が直接求人情報を無料で投稿できる機能も提供されています。
従来型の求人サイトは、リクナビやマイナビに代表されるような、サイト自体が独自の求人情報を保有するモデルの媒体です。
求職者はそのプラットフォーム内で仕事を探します。
多くの大手求人サイトは有料掲載が基本ですが、ハローワークのように公的機関が運営する完全に無料の求人サイトも存在します。
また、特定の地域に特化した情報サイトのように一部無料で求人を掲載できる媒体も存在します。
採用支援ツールとは、企業が自社の採用サイト（採用オウンドメディア）を簡単に作成・運用するためのSaaS（Software as a Service）型のサービスを指します。
これらのツールで作成した採用サイトは、求人検索エンジンに自動的に連携されることが多く、応募者の管理機能も備わっている場合があります。
多くは有料サービスですが、機能に制限があるものの無料で利用できるプランを提供しているサービスもあり、採用活動の効率化につながります。
SNSを活用した求人活動は「ソーシャルリクルーティング」と呼ばれ、FacebookやLinkedInなどのSNSを通じて自社の魅力を発信します。
これは、潜在的な候補者層へのアプローチにつながる手法です。
SNSで企業の文化や働きがいを伝えることで、従来の求人サイトでは出会えなかった層にリーチできる可能性があります。
このカテゴリには、デジタルな手法だけでなく、店舗に求人チラシを掲示するという古典的な方法も含まれます。
これらのアナログな求人方法は、特定の地域や状況において効果を発揮します。
採用活動において、求人検索エンジンは求職者と企業をつなぐ非常に重要なチャネルとなっています。
インターネット上に散らばる求人情報を集約し、求職者が希望の条件で検索できるプラットフォームとして、今や採用戦略に欠かせません。
このセクションでは、無料で求人掲載ができる主要な求人検索エンジンを4つご紹介します。
【特徴】
Indeedは、世界60ヶ国以上で利用されている求人情報収集サービス です。
Indeedの月間利用者数は3,460万人以上となっており、主要転職メディアの月間利用者数500万人～800万人程度と比較すると、圧倒的に多いことがわかります。
また、Indeedは有料掲載（スポンサー求人）をおこなうことも可能です。
スポンサー求人を活用すると、費用対効果の高い配信を実現します。
※株式会社ONEはIndeedのスポンサー求人代理店です。
【特徴】
求人ボックスは、月間利用者数500万人、新着求人だけで30万件以上と日本最大級の求人検索エンジンです。
食べログなどを運営する会社が日本人向けに開発したため、充実した機能を取り揃えつつも、使いやすさを重視したシンプルな設計になっています。
また、求人ボックスは、
という独自の基準で評価されるため、検索したユーザーに最適な検索結果が表示されます。
Googleしごと検索とは、検索エンジン大手のGoogleが提供する仕事情報の検索サービスです。
Google検索に直接求人関連のキーワードを入力・検索すると、求人情報が表示されるため、非常に利便性が高いです。
Googleしごと検索には有料掲載が無く、「課金して上位表示を狙う」ことはできません。
しかし、あまり予算がかけられないという方でも一度利用してみる価値があるサービスといえます。
Googleしごと検索を利用するためには、自社サイトもしくは、自社の採用サイトを持っている必要があります。そして、マークアップ(※)をおこなう必要があります。
※Googleしごと検索に対応するよう簡単なプログラミングをおこなうこと
【特徴】
スタンバイは、常時900万件超の求人を掲載している国内最大級の求人検索エンジンです。
スタンバイに掲載すると「Yahoo！しごと検索」にも同時掲載されます。
スタンバイで有料掲載すれば、Yahoo！しごと検索でもキーワード検索と連動して上位表示されるため、露出を増やすことが可能です。
また、デバイス（PC・スマホ）ごとにクリック単価を設定することができるため「スマホの課金額だけ増やして上位表示を狙う」など、細かな施策を講じることもできます。
【特徴】
国が運営しているハローワークのインターネット版です。
ハローワークは全国540ヶ所に設置され、職業紹介や職業訓練、雇用対策など、雇用に関する総合的なサービスを提供しています。
若い世代からシニア世代まで幅広い年齢層が利用しており、地方採用に有効です。
ハローワークに求人を掲載すると、
に自動で掲載される仕組みになっています。
また、2020年1月の大幅リニューアルにより、求人掲載企業・求職者共に利便性が大幅に高まったため、今後更に利用者は増えるでしょう。
【特徴】
ジモティーは、近くに住む人同士で物を譲り合うことができる「地域情報掲示板サービス」です。
項目に沿って選択・入力していくだけで広告を掲載できるため、初めての方でも簡単に求人を掲載することができます。
月間約1,000人と多くの人が利用しており、なおかつジモティーの性質上、地元の人が閲覧する可能性が高いため、地元採用に強いです。
有料オプションには、
といったメニューが用意されているため、露出を増やすことができます。
このセクションでは、無料で利用できるプランを提供している「採用支援ツール」を3つご紹介します。
これらのツールは、自社の採用サイトを簡単に作成し、採用活動の拠点（ハブ）として機能させることができます。
特に、作成した求人情報がIndeed（インディード）などの求人検索エンジンに自動で連携される機能は、現代の採用活動において非常に強力な武器につながります。
「採用係長」は、最短2分という驚くべき速さで採用サイトを作成できる手軽さが魅力の採用支援ツールです。
このツールの最大の強みは、作成した求人情報がIndeedや求人ボックス、スタンバイなど複数の主要な求人検索エンジンに自動で一括連携（掲載）される点にあります。
これにより、企業はひとつのプラットフォームで求人を作成するだけで、幅広い求職者層にリーチできます。
無料のトライアルプランでも、作成できる求人の数に制限がないため、複数の職種で同時に募集をかけたい企業にとって非常に有利です。
さらに、応募者の管理機能も無料で利用できるため、応募状況の一元管理や選考プロセスの効率化にもつながります。
まずは費用をかけずに採用活動を試したい、または採用効果を検証したい企業に最適なサービスといえるでしょう。
有料プランに移行すると、連携される求人検索エンジンの数がさらに増えたり、採用のプロによる手厚いサポートを受けられるようになったりと、より本格的な採用戦略を展開できます。
無料プランで効果を実感した後、採用規模やスピードに合わせてアップグレードを検討するのも良いでしょう。
「Airワーク採用管理（エアワーク）」は、リクルートが提供する完全無料の採用管理ツールです。
専門知識なしで自社採用ページを作成でき、用意されたテンプレートで魅力的なサイトを簡単に公開できます。
作成した求人は自動的にIndeedへ掲載され、多くの求職者に届くため、採用コストを抑えたい中小企業に最適です。
基本機能はすべて無料で、費用が発生するのはIndeed PLUSなどの有料オプション利用時のみ。
クリック課金型で3,000円から始められ、上限設定も可能なため安心して運用できます。
リクルートIDがあればすぐ利用開始できます。
コンテンツプラットフォーム「note」は、直接的な求人サイトではありませんが、採用活動、特に「採用広報」のツールとして非常に有効な手段となりえます。
noteを活用することで、企業の文化やビジョン、働く社員のインタビュー、日々の業務風景、働きがいなどを記事コンテンツとして具体的に発信できます。
このような情報発信を通じて、企業のファンを増やし、潜在的な候補者層に自社の魅力を深く伝えることが可能です。
給与や職務内容といった条件面だけでなく、企業の「人」や「想い」に共感してくれる、カルチャーフィットした人材からの応募につながる効果が期待できます。
記事の最後に、自社の採用ページや他の求人情報へのリンクを貼ることで、興味を持った読者を具体的な応募へと誘導できます。noteは、特にブランディングを重視した採用や、自社の理念に共感してくれる人材を採用したいと考える企業にとって、強力なコミュニケーションツールとなるでしょう。
【特徴】
企業がFacebookのビジネスページに求人情報を投稿すると、発見タブ内の「求人」に反映される仕組みになっています。
無料で掲載できるだけでなく「地域」「学歴」など、ピンポイントにターゲットを絞って広告を配信することも可能です。
逆に、全世界に向けて求人情報を公開することも可能なため、英語で求人を作成しておけば、外国人からの応募も期待できます。
また、応募者とはメッセンジャーでやり取りできるため、気軽にコミュニケーションを図れます。
【特徴】
LinkedIn(リンクドイン)は、世界中のビジネスパーソンがつながるビジネスSNSです。転職活動では、⾃分のスキルや経験をアピールすることで、企業からのスカウトを受けやすくなり、新しい仕事のチャンスを広げることができます。
さらにネットワークを通じて、求⼈情報だけでなく、関⼼がある 業界のトレンドや関連情報も得ることができるので、転職活動を 進める上で役⽴ちます。スキルや経験に基づいたレコメンド機能も備わっているので、より効率的に⾃分に合った仕事を⾒つけることができます。
【特徴】
店頭に求人情報のポスターを設置したり、チラシを配布したりして求人募集する方法です。
コンビニや飲食店、美容院、アパレルショップといった小売業で、よく利用されています。
チラシや張り紙は、簡易的なものなら紙とペンさえあれば、費用を掛けずにすぐにでも求人募集をおこなえます。
その地域の利用者に向けてアピールすることができますが、母集団形成は困難です。
そのため、チラシや張り紙をメインの採用手法としているケースは少なく、ほとんどは他の方法と併用し、サブ的に利用しています。
【特徴】
専門学校・大学・語学学校といった教育機関や、商工会議所などの各種団体を利用して求人募集する方法です。
求人票を掲載した上で自社求人を紹介してもらったり、企業と求職者をマッチングさせるイベントに参加したりすることで、採用活動をおこなえます。
年会費などが必要な場合もありますが、無料で利用できる団体も多いですし、教育機関は基本無料で利用可能です。
所属しているコミュニティから、ある程度求職者の特徴を把握することはできますが、求人票掲出の場合は応募数の予測を立てづらいです。
無料の求人広告にはデメリットもありますが、それ以上にポジティブな価値が数多く存在します。
本記事で紹介したように無料で使えるサービスは非常に豊富で、アイデア次第で採用の可能性を大きく広げられます。
それぞれの媒体の特徴を理解し、自社の採用戦略に合わせて上手に組み合わせれば、コストを抑えながら高い採用効果を生み出すことも十分可能です。
費用ゼロで複数のチャネルを並行して使えるのは、無料サービスならではの強みであり、多くの求職者にリーチできる大きなチャンスといえます。
採用成功の鍵は、「採用ターゲットの明確化」「自社の魅力を正確に伝えること」「求職者が知りたい情報の提供」「掲載後の振り返りと改善」という基本を丁寧に実行することです。
これらを押さえれば、無料媒体であっても十分に成果を出せますし、むしろコストをかけずにPDCAを高速で回せるという利点もあります。
まずは、求人検索エンジン・求人サイト・採用支援ツール・SNSなどの中から、自社に合いそうなサービスを気軽に試してみてください。
どれも無料でスタートできるため、リスクなくチャレンジできるのが魅力です。
まずは一歩踏み出し、自社に最適な採用チャネルを見つけていきましょう。
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