採用ツール15種類を紹介！選ぶ際の注意点、おすすめのツールを紹介
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採用ツール15種類を紹介！選ぶ際の注意点、おすすめのツールを紹介
2023/10/31
こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です！
採用難が続いている近年、求人サイトに募集を出して待つだけでは、応募者を十分に集められなくなっています。
応募者が集まらなければ採用には繋がらないため、「いかに採用ターゲットを集めるか」が重要になってきます。
採用ツールを活用して上手く求職者へアプローチできれば、効率よく採用活動を進められるでしょう。
そこで、この記事では採用ツールとは何か、その重要性や選ぶ際の注意点について解説いたします。おすすめの採用ツールもご紹介いたしますので、是非ご覧ください。
目次
採用ツールとは、企業が採用活動で使用する様々なツールのことです。
企業情報や採用情報を魅力的に伝え、採用ターゲットを獲得するために用いられるツール全般を指しています。
具体的には、
など多岐に渡ります。
従来の採用ツールは、会社説明会で配布されるパンフレットなどの紙媒体が主流でした。
しかし、インターネットやデジタル技術が進歩した現在では、WebサイトやSNS、人工知能（AI）を活用したものなど多様化しています。
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では、なぜ採用ツールが必要なのか、その理由を見ていきましょう。
採用ツールが必要な理由の一つに、仕事探しの多様化が挙げられます。
インターネットが普及してきたころの就職活動は、「大手求人情報サイトを通じて企業に応募⇒説明会へ参加して会社情報を収集⇒応募企業の絞り込み⇒本選考へ参加」というフローが一般的でした。
また、アルバイトや中途採用における求職活動の多くは、求人情報サイトや求人情報誌を通じて行われていました。
しかし、インターネットやデジタル技術の進化により、様々なツールから手軽に情報を入手できるようになったため、求職者の行動も変化したのです。
近年は、「Instagram」や「Twitter」といったSNS、「Indeed」などの求人検索エンジンを利用して仕事を探す求職者が増加しています。
そのため、応募者を獲得するには、従来の方法だけでなく様々な採用ツールを活用する必要があります。
少子高齢化の進む日本では採用難が続いており、特に若手層や専門的な知識・技術を有するキャリア層の人材獲得難易度は高い状況です。
こうした状況下で応募者を獲得するには、まず自社が求人募集していることを一人でも多くの人に知ってもらわなくてはなりません。
例えば、
など、多様なツールを活用すればその分露出が増えるため、必然的に多くの求職者にアプローチすることが可能になります。
また、新たな採用チャネルを利用することで、今まで出会えなかった層の求職者にも出会えるかもしれません。
インターネットが普及する以前は、紙媒体を通じた求職活動が一般的だったため、求職者は名刺サイズ程しかない求人広告を見て応募していました。
求人情報誌やチラシといった紙媒体は、記載できる情報量が限られているため、どこの企業もそれほど多くの情報は掲載していませんでした。
しかし、インターネットの台頭により、あらゆる情報が簡単に入手できるようになり、求職者も仕事や企業に関する詳細な情報を求めるようになったのです。
こうした求職者のニーズに応えるには、動画やチラシ、インターネット、SNSなど、情報の種類や目的に応じて様々なツールを使い分ける必要があります。
また、詳細な情報を提供して仕事や企業に関する理解が深まれば、入社後のギャップも低減できるでしょう。
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インターネットでの求職活動が主流になった現在、多様な採用ツール使い分けることが重要です。
では、採用ツールを選ぶ際、どのような点に注意したら良いのでしょう。
採用を成功させるには、話題のツールや今まで使ったことのないツールを導入し、チャネルを増やすことも重要です。
しかし、「話題の採用ツールだから」「新しい採用ツールだから」といった理由で導入するのはおすすめしません。
というのも、採用ツールにはそれぞれ特徴があるため、各特徴を把握した上で「どの段階で、何を伝えるのか」決めておかないと、思うような効果を得られないからです。
例えば、企業の認知や興味・関心を喚起したい場合、求職者が能動的に情報を探さなくてはならないSNSなどのWeb媒体よりも、説明会で配布するパンフレットの方が有効でしょう。
このように、目的や課題を整理し、使用する時期を決めた上で、どのツールが適しているのか吟味することが重要です。
採用ツールが多様化した現在、ターゲットに合わせて採用ツールを選ばないと、採用活動の長期化やコスト増大を招く恐れがあります。
採用ツールは、
のように、ツールによって利用者層が異なります。
そのため、若年層を採用したいのに折り込みチラシを使ったり、ミドルシニア層を狙っているのに、SNSで情報発信をしたりしていては、採用ターゲットには情報が届きません。
また、ターゲットの属性だけではなく、ターゲットの状況も考慮して採用ツールを選ぶ必要もあります。
例えば、自社を認知していない求職者に、いきなり情報量の多いパンフレットを渡しても、なかなか見てもらうことはできません。
また、自社に対して興味を持ちエントリーするか迷っている求職者に、ペライチの求人チラシを配っても、求職者が欲しい情報を提供することができません。
このように、ターゲットの属性だけではなく、ターゲットの状況も理解した上で採用ツールを選ぶ必要があります。
採用ツールは、採用ブランディングにも繋がります。
求人情報しか提供していない企業と、SNSで社員や現場の様子も発信している企業では、後者の方が求職者からの信頼や共感を得やすいですし、理解度も高まるでしょう。
動画や採用サイト、SNSといった採用ツールを活用すれば、テキストだけでなく写真や映像によって言語化の難しい情報を伝えることもできます。
ただし、SNSや採用サイトなどの採用ツールを利用する場合、効果を実感できるようになるまで最低でも半年～1年程度は掛かるため、即効性はありません。
継続的に情報を発信し続けないと効果が出づらいため、長期的な目線で検討することが重要です。
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ここからは、採用活動を行うにあたって知っておきたい採用ツールについて、ご紹介いたします。
求人広告とは、求人募集を行う際に用いる広告のことで、大きく分けると「Web媒体」「紙媒体」の2種類があります。
就職情報サイトとは、インターネット上で求人情報を提供している媒体のことです。
マイナビやエン転職、バイトルといったメディアが挙げられ、インターネットでの仕事探しが当たり前となった今、最も主流の採用ツールになっています。
就職情報サイトは若い世代の利用率が高いですが、スマートフォンが普及したこともあり昨今ではミドル層、シニア層の利用者も増えています。
また、就職情報サイトを利用するためには、会員登録を行う必要があります。わざわざ面倒な会員登録をしてサービスを利用しているという点で考えると、比較的就職・転職に意欲的な人が多く登録していると考えられます。
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インターネットの求人広告の他には、求人情報誌や折り込みチラシなどがあります。
これらはエリアを絞って掲載できるため、地元密着型採用に適しているのが特徴です。
求人情報誌は、駅やコンビニ、スーパーといった生活に密着した場所で入手できる媒体で、若年層からシニア層まで幅広い世代が利用しています。
以前は有料のものもありましたが、現在ではフリーペーパーがほとんどで、アルバイト・パート採用をメインに取り扱っているものが多いです。
折り込みチラシは、新聞と一緒に折り込まれて配布される求人媒体のことで、購読世帯へ確実に届けることができます。
新聞購読者の少ない若年層には不向きですが、主婦層やミドルシニア層の採用に適しています。
求人検索エンジンとは、求人情報のみを取り扱っている検索エンジンのことです。
「Google検索」や「Yahoo！検索」と同じ要領でキーワード検索すると、ネット上で公開されている求人の中から、キーワードに連動した情報が表示される仕組みになっています。
求人情報サイトにログインしなくても、求人検索エンジンでまとめて閲覧できる利便性の高さから、利用者が増加しています。
ほとんどの求人検索エンジンは基本無料で掲載でき、有料広告を利用することで、自社求人の露出度を高めることも可能です。
課金時の料金システムは、クリック数に応じて課金される「クリック課金型」を採用しているため、採用コストを抑えることができます。
ただし、求人検索エンジンは、掲載した後にクリック金額や原稿内容を調整するといった運用が必要です。 そのため、適切な運用には専門的な知識が必要です。
Indeedは世界60ヶ国以上で利用されている世界最大級の求人検索エンジンです。
テレビCMで流れていることもあって知名度は高く、日本では月に約3,460万人が利用しています。
自社採用サイトをIndeedに連動させる「クローリング」や、直接求人情報を作成・投稿する「直接投稿」を無料で行えます。
有料掲載はクローリングのみ可能となっており、採用サイトを紐づければ、課金によって露出度を高めることもできます。
求人ボックスは、食べログなどのサービスを運営する、株式会社カカクコムが手掛けた求人検索エンジンです。
日本人向けに作られているため、検索軸やコンテンツが充実しており、分かりやすく使いやすいのが特徴です。
2015年のリリース以降年々利用者が増加しており、2020年には月間利用者数500万人を突破しています。
求人ボックスでは、「クローリング」「直接投稿」どちらも無料・有料で掲載できます。
そのため、クローリングさせられる採用サイトがなくても、直接投稿すれば課金で上位表示を狙うことも可能です。
自社採用サイトは、自社に興味・関心のある求職者を応募や説明会に誘導するためのウェブサイトです。
採用サイトを閲覧する求職者は、就職活動の初期段階の人や本選考に進んでいる人など様々ですが、いずれにしても「企業について知りたい」と考えています。
そのため、自社採用サイトでは、求職者の知りたい情報を過不足なく提示することが重要です。
同じ求職者でも新卒と中途では求める情報が異なるため、「新卒採用サイト」「中途採用サイト」のように、目的に応じて採用サイトを運用するのが適切でしょう。
また、採用サイトを制作しておけば、検索エンジンへ掲載することも可能です。
株式会社ONEでは求人広告事業で培ったノウハウを生かした、採用サイト制作も行っております。
採用サイト制作については「採用サイト制作｜採用・リクルート専門のWeb制作はONE」をご覧ください。
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～求職者の約84％が採用サイトは就職・転職活動において重要な情報であると回答～
就職・転職活動者は採用サイトをどれくらい活用しており、採用サイトからどのような印象を受けているのか、アンケートを実施し数値化しました。
採用パンフレットは、求職者に企業情報を伝える紙媒体で、採用イベントや説明会で配布することが多いです。
「就職活動の初期」「本選考」「内定」では、配布する目的や求職者の求める情報が異なるため、目的や採用フェーズに応じたパンフレットが配られます。
求職者の手元に残る採用パンフレットは、説明会から日が経ってもパンフレットが目に入れば思い出してもらえるため、リマインド効果が高いのが特徴です。
求職者の興味・関心を引く印象的なパンフレットを制作するため、多くの企業が紙質やデザイン、パンフレットの形状などに工夫を凝らしています。
動画共有サイトとは、動画をアップロードまたは、アップロードされた動画を閲覧できるウェブサイトのことです。
動画は文章のように読む必要がありません。「見て・聞くだけ」なので、より多くの情報をストレスなく提供することができますし、印象にも残りやすくなります。
企業文化や職場の雰囲気など、文章だけでは伝えることのできない情報も、動画なら分かりやすくリアルに伝えることができます。
動画は訴求効果が高いため、企業説明会で用いられることも多いです。
また、繰り返し再生できることから、企業説明会の様子を動画に納め、採用サイトに掲載する企業も多いです。
YouTubeはGoogleが提供する世界最大級の動画共有サービスです。
動画の視聴はもちろんのこと、撮影した動画のアップロードも無料で行えるため、登録料や利用料といったコストを抑えることができます。
また、FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSに埋め込むこともできるため、Web媒体の採用ツールを相互活用すれば、認知度アップを狙うことも可能です。
動画時間が長いと途中離脱される可能性が高いため、5分程度の短いものが多いです。
求人情報サイトでも、動画のアップロードサービスを行っています。
例えば、マイナビ転職では、Web説明会を開催していますし、エン転職やバイトルでは、求人原稿に動画を埋め込むことができます。
各種採用サービスに付属しているツールを利用すれば、求職者への訴求や発見性をより高めることができるでしょう。
SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）とは、ネット上で利用者同士が交流できる会員制のサービスのことです。
FacebookやTwitter、Instagramなど無料のSNSを活用することで、コストを掛けずに企業情報の発信や求職者の情報収集を行えます。
SNSはコミュニケーションを取ることができるため、求職者と繋がればSNS上で気軽にやり取りすることができます。
ただし、SNSを活用するには一定数のフォロワーが必要ですし、定期的に情報発信しなくてはならないため、長期的な目線で運用する必要があります。
Instagramは写真や動画の投稿・共有をメインに行うSNSです。
全世界で約10億人が登録しており、日本では20代の若年層が多く利用しています。
視覚面で自社の魅力をアピールすることができるため、企業ブランディングにも最適です。
Twitterは140文字以内の文章や画像・動画を投稿できるSNSで、気軽さと拡散性の高さが特徴です。
日本国内での利用者が多く、特に10～20代の若年層からの人気が高いです。
「直接採用に繋げる」というより、「自社に興味を持ってもらう」目的で利用されることが多いため、個性の強いカジュアルな投稿が多く見受けられます。
採用管理システム（ATS）は、応募から採用までの一連の活動を一元管理できるシステムのことです。
具体的には、応募者や面接日時の管理、採用サイトの制作と求人検索エンジンへの連動など、様々な機能を利用できます。
効率的に採用活動を進められるため、採用担当者の負担を大幅に軽減することができます。
HRMOS採用は、戦略的な採用活動を実現させるための採用管理クラウドです。
選考管理や候補者への連絡など、採用業務の一元管理ができ、選考の状況をリアルタイムで把握することもできます。
また、ブログを書くように簡単に求人票を作成することができ、作成した求人票はビズリーチやキャリトレ、スタンバイなどに出稿することも可能です。
SONARは、業界・規模を問わず750社以上の企業に利用されている採用管理システムです。
各種求人ナビサイトとの連携で、あらゆる応募経路からのデータを一元管理することができます。
また、SONARは求人検索エンジン「Indeed」とも連携しているため、SONAR上で作成した求人のIndeedへの掲載が可能です。
システム上で管理できるため、求人の緊急度や重要度に応じて、柔軟に掲載方法の変更を行えます。
内定者アンケートとは、内定者に行うアンケート調査で、会社に対する不安・要望を把握するためのものです。
具体的には、「自社に魅力を感じた点」「入社にあたっての不安・疑問点」「就活中にどのような情報を知りたかったか」などを設定し、内定者のフォローに役立てます。
Googleフォームは、アンケートや問い合わせなどのフォームを作れるツールです。
テンプレートも複数用意されているため、テンプレートを利用すれば、初心者でも簡単にアンケートフォームを作成できます。
また、Googleフォーム上で作成したアンケートは自動集計されるため、手間が掛かりません。
サーベイモンキーは、アメリカのSurveyMonkey社が提供するアンケートフォーム作成ツールです。
200種類以上のテンプレートの中から好きなデザインを選択し、1600以上の質問サンプルを活用してアンケートを作成することができるので、簡単に作成できます。
各データの集計、分析機能も充実しておりアンケートを取るだけではなく、採用活動に活かすことができます。
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インターネットによる活動が主軸になったことで、様々な方法で求職者にアプローチすることができるようになりました。
しかし、採用ツールの多様化により、「どのようなツール使って、何を発信するか」これまで以上に工夫しなくてはなりません。
優秀な人材を確保するには、各ツールの特徴を把握し、目的やターゲットを明確にした上で、ターゲットの求める情報を発信することが重要です。
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