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エンジニア人手不足の現状は？原因と解決策を徹底解説！
2025/1/16
こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です！
近年、日本のIT業界では深刻なエンジニア不足が問題となっています。
IT化やDX化が加速する中、エンジニアを採用しようとしてもよい人材が見つからないという方も多いでしょう。
このページでは、エンジニア人手不足の実態と原因を探り、その解決策を具体的に解説します。
「エンジニアの人手不足は解消するの？」
「今後需要が高まるエンジニアの種類は？」
「優秀なエンジニアを効率的に採用したい」
といった方もぜひご覧ください。
目次
エンジニア人手不足は年々深刻化しており、今後ますます人材不足になる可能性が高いです。
経済産業省が2019年3月に発表した「IT人材の需給に関する調査」の報告書では、2030年には約79万人ものIT人材が不足すると算出されています。
引用：経済産業省「IT人材の需給に関する調査」
関連資料：https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_06_00.pdf
2018年のIT人材不足数は22万人でしたが、翌年には26万人、2020年には30万人と、不足数は増加を続けています。
DX化に伴い加速するIT人材の需要に対し、IT人材は圧倒的に足りていないのが現状です。
経済産業省は、IT人材の需要の高まりを「高位」「中位」「低位」の3パターンにわけて今後の人材不足数をシミュレーションしています。
たとえ低位パターンでも、2030年には約16万人の人手不足が見込まれているのです。
このようにエンジニア人材の需要と供給が一致しない中、企業には自社に適したエンジニア人材を採用し、時代に合わせて変化する姿勢が求められています。
今後必要となるIT人材の育成手段や重要性については、経済産業省が公表した「IT分野について」で確認すると良いでしょう。
エンジニア人材不足は今後ますます深刻化すると予想されています。
経済産業省が発表した「IT人材の需給に関する調査」では、エンジニア人材の需給ギャップをなくすためには、高くて5.23％の生産性上昇が必要だと試算されました。
引用：経済産業省「IT人材の需給に関する調査」
しかし、2030年には最大約79万人のIT人材が不足すると見込まれており、この需給ギャップを解消するのは容易ではありません。
また、厚生労働省が公表した「令和６年版厚生労働白書」では、日本の人口減少が加速することが予想されています。
2070年の総人口は8,700万人とされており、労働力の減少と人材不足の恒常化が大きな課題となっているのが現状です。
引用：厚生労働省「令和６年版厚生労働白書」
IT技術の発展とともに、IT市場は拡大を続けると予想されます。
また、IT関連企業に限らず、DX化に伴いエンジニア人材を採用する企業が増加しています。
これにより、IT人材の需給ギャップはさらに大きくなるでしょう。
進化を続けるIT市場では、先端技術を扱うIT人材は常に不足しています。
先端技術を扱える先端IT人材は、今後も獲得競争が続くといえるでしょう。
経済産業省が2019年3月に発表した「IT人材の需給に関する調査」の結果、2018年時点におけるIT人材の不足数は22万人でした。
2018年の供給人材数が約103万人だったため、不足数は全人材数のおよそ18％です。
この人手不足は今後も深刻化し、2030年の不足数は約79万人にのぼると予想されています。
引用：経済産業省「IT人材の需給に関する調査」
関連資料：https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s03_00.pdf
「IT人材の需給に関する調査」では、2019年以降の需要の伸びごとに、以下の3つのシナリオでIT人材不足予測がされています。
| シナリオ | IT需要の伸び |
|---|---|
| 低位シナリオ | 1% 円 |
| 中位シナリオ | 中間値 |
| 高位シナリオ | 3〜9% |
IT需要が1%だった低位シナリオでも2030年のIT人材不足数は約16万人、高位であれば約79万人も人材が不足します。
さらに、IT人材の供給数は増加するものの、高齢化が課題となるのが懸念点です。
「IT人材の需給に関する調査」で試算された結果によると、2015年には39.5歳だったIT人材の平均年齢は2030年には40.1歳になるとされています。
引用：経済産業省「IT人材の需給に関する調査」
需給ギャップが拡大し、IT人材の高齢化と人材不足が加速する昨今、企業は将来を見据えた人材育成計画や採用計画を立てる必要があります。
経済産業省が公表した「IT分野について」では、IT人材の現状や海外との比較など、より詳しい情報の概要が確認できます。
エンジニア人手不足の原因は以下の2つが挙げられます
DX化やIT化の推進とともに、デジタル技術の導入に取り組む企業は少なくありません。デジタル化を円滑におこなうため、エンジニア人材の需要が高まっています。
日本全体の労働人口の減少と高齢化も、エンジニア人材不足に大きな影響を与えています。
それぞれ解説します。
デジタル化が進み、さまざまな企業がIT技術を導入しています。
IT技術は導入して終わりではなく、定期的なメンテナンスやバージョンの更新、不具合への対応といった保守管理が欠かせません。
そのため、安全にシステムなどを管理できるエンジニア人材の需要はますます高まると予想されます。
総務省が発表した「令和3年版情報通信白書」によると、DX化に取り組んでいる企業は全体の20%ほどです。
しかし、今後実施を検討している企業を含めると、DX化に前向きな企業は40％にものぼります。
引用：総務省「令和3年版情報通信白書」
関連資料：https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_jinzai/pdf/001_s01_00.pdf
デジタル化に取り組む企業の増加とともにエンジニア人材の需要は今後も高まっていくでしょう。
経済産業省が公表した「我が国におけるIT人材の動向」では、エンジニア人材のスキル習得や報酬額を体系的に確認できます。
労働人口減少と高齢化も、エンジニアの人手不足に影響を与えています。
総務省統計局は「労働力調査（基本集計）2022年（令和4年）平均結果の要約」において、2022年の労働力人口は、前年に比べ5万人減少したと発表しました。
引用：総務省統計局「労働力調査（基本集計）2022年（令和4年）平均結果の要約」
内閣府の「令和6年版高齢社会白書 第1章高齢化の状況」によると、令和5年10月1日時点の日本の総人口は1億2,435万人でした。そのうち65歳以上の高齢者は3,623万人であり、高齢化率は29.1％です。
日本の高齢化率は昭和25年から増加し続け、少子高齢化とともに労働力人口が減り続けています。
一方で、IT人材の需要は高まり続けるため、長期的なエンジニア人手不足が予想されるのです。
エンジニアの人手不足は、企業にさまざまな影響を与えます。
たとえば、エンジニアの人手不足が原因で以下のような問題が起こります。
人材不足は採用活動にも大きく影響します。
多くの企業が優秀なエンジニアを採用したいため、競争が激化し、採用コストは増加するでしょう。
自社に必要なエンジニアを確保できない場合、企業の競争力低下や成長の鈍化を招きかねません。
エンジニアの存在は、これからの情報化社会を企業が生き抜くためには欠かせません。
ITシステムやプログラムの更新や管理には、専門的な知識とスキルを持つITエンジニアが必要です。
エンジニアがいない場合の具体的な影響として、以下が挙げられます。
中でも、競争力の低下は企業にとって無視できない問題です。
日々進化するIT技術を知らずにいると、競合他社よりも成長スピードが遅くなりやすいため、競争力が低下していくでしょう。
こうした問題が大きくなる前に、自社に必要なIT人材を見据え、育成や採用を進めておくことが大切です。
今後特に需要が高まるエンジニアの種類は以下の5つです。
どれも市場規模が拡大しており、需要が高まっている職種です。それぞれの役割と需要が高まっている理由を解説します。
AIエンジニアは、AI（人工知能）の開発やAI技術を活用したソフトウェア開発などをおこないます。
機械学習に必要なデータの収集と解析の専門家です。
AIは既に自動運転や画像認識、自然言語処理といった多様な領域で活用され、日常生活に深く根付いています。
その結果、AI技術は高い注目を集めており、AIエンジニアの需要が高まっているのです。
また、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」では、AIエンジニアの人数は需要よりも不足しているとされています。
そのため、今後の獲得競争が激化しやすい職種だといえるでしょう。
クラウドエンジニアは、企業のITインフラをクラウドサービスで構築し、運用管理を担う専門家です
従来のデータ管理は、企業データベースを用意し、そこにデータを格納する「オンプレミスシステム」が主流でした。
昨今は、外部サービスを利用してクラウド上にデータを格納する企業が増えているのが特徴です。
また、総務省の「令和5年版 情報通信白書」では、国内クラウドサービス市場の拡大が報告されています。
資料によると、国内のクラウドサービス市場は着実に拡大しており、2026年には前年比成長率が30％を超えると予想されています。
市場の拡大とともに、クラウドエンジニアの需要は今後も高まっていくといえるでしょう。
引用：総務省「令和5年版 情報通信白書」6. 日本のパブリッククラウドサービス市場規模（売上高）の推移及び予測
セキュリティエンジニアは、企業の情報資産をサイバー攻撃や不正アクセスから守る重要な職種です。
個人情報や機密データの保護が強く求められる現代において、セキュリティ対策の重要性は多くの企業が認知していることでしょう。
また、総務省が公開した「令和5年版 情報通信白書」から、世界のサイバーセキュリティ市場は成長を続けているとわかります。
企業のデジタル化が進む一方で、サイバー脅威も増しており、セキュリティエンジニアの需要はさらに高まる見込みです。
引用：総務省「令和5年版 情報通信白書」1. 世界のサイバーセキュリティ市場規模（売上高）の推移
IoT（Internet of Things）エンジニアは、さまざまなモノをインターネットでつなぎ、遠隔操作や制御を可能にするシステムを開発します。
具体的にはスマートスピーカーやスマートホーム機器など、日常生活に密接に関わるIoT機器などが挙げられます。
また、総務省の「令和5年版 情報通信白書」では、世界のIoTデバイス数の推移と今後の予測が公表されています。
IoTデバイスの数は世界的に増加傾向にあり、2025年には約440億台ものIoTデバイスが普及する予想です。
普及の拡大に伴い、IoTエンジニアの需要もますます高まるといえます。
引用：総務省「令和5年版 情報通信白書」42. 世界のIoTデバイス数の推移及び予測
データサイエンティストは、統計学や数学、AIなどを用いてデータを分析し、有用なビジネスインサイトを提供する専門家です。
経営戦略に基づく課題抽出から、データ収集・分析、解決策の提案まで、幅広い業務を担当します。
総務省は「平成29年版 情報通信白書」において2017年を「ビッグデータ利活用元年」とし、ビッグデータ活用の重要性を述べました。
ビッグデータを効果的かつ安全に活用することが経済成長やイノベーションの促進につながります。
ビジネス戦略を客観的な視点で支えるデータサイエンティストは、企業の競争力強化に寄与するでしょう。
そのため、これからのデジタル社会を生き抜くために企業からますます必要とされる人材です。
エンジニアの人手不足解消のためには、以下の4つの施策が効果的です。
人手不足解消には、人材を効率的に育成するとともに、離職しないように配慮することが大切です。
社内で人材が確保できない場合は外部委託や、多様な人材の採用を検討したりすることも必要になるでしょう。
それぞれの具体的な施策内容を解説します。
エンジニアの人手不足を解消するためには、社内での人材育成と再教育が効果的です。
社内勉強会の開催や外部研修の費用補助、eラーニングシステムの導入などを通じて、計画的な人材育成を進めることができます。
未経験者向けの研修プログラムを整備することで、新たなエンジニア人材の育成も可能です。
教育体制の充実は社員のモチベーション向上にもつながり、離職防止にも効果があるでしょう。
| メリット | デメリット |
|---|---|
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エンジニアの待遇改善は、人材を確保するための重要な方法のひとつです。
転職することが当たり前の時代となった今、給与や福利厚生といった待遇面の充実は人材確保に欠かせません。
フレックスタイム制やリモートワーク導入は、働きやすい職場環境につながります。
また、成果に基づく評価制度や納得感のある給与額を提示することで、優秀なIT人材を確保できるでしょう。
経済産業省は「我が国におけるIT人材の動向」でIT人材の年代別年収を分析しています。
日本のIT人材の年収は20代平均が413万円、50代平均が754万円でした。対して、アメリカのIT人材の年収平均は30代の1,238万円が最も高いという結果です。
引用：経済産業省「我が国におけるIT人材の動向」
このことから、日本のIT人材の給与水準はアメリカに比べて低いことがわかります。優秀な人材を確保するためには、ITエンジニアの需要に見合った給与水準を保つ必要があるでしょう。
| メリット | デメリット |
|---|---|
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社内人材にこだわらないのであれば、外部リソースの活用も有効です。
人材派遣サービスやアウトソーシングの利用により、専門的なスキルを持つ即戦力の人材を迅速に確保できます。
急ぎのプロジェクトや特定の技術分野のスキルを必要とする場合、外部の人材を活用することで教育コストや人件費の削減が期待できるでしょう。
不足している業務を指定の期間だけ頼めるため、期間や業務内容が決まっている場合は外部リソースの活用がおすすめです。
しかし、外部人材に依存しすぎると、社内のノウハウが蓄積されにくくなる点は注意が必要です。
| メリット | デメリット |
|---|---|
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採用戦略の見直しと多様化は、エンジニアの人手不足解消に役立ちます。
これまでの採用基準を見直し、新卒や未経験者も含めた幅広い人材にアプローチすることで、多様な人材を採用することが可能です
経験者だけに絞って候補者を選ぶと、獲得競争の中で求める人材に出会えないかもしれません。
そのため、保有スキルや経験年数、年齢といった条件を緩和してみることをおすすめします。
新卒・中途採用の枠を広げ、ポテンシャル重視の採用や、異業種からの転職者の受け入れを積極的に検討してみましょう
また、海外人材の採用も視野に入れると、自社にマッチする人材が見つかりやすくなります。
ただし、多様化に伴う文化やコミュニケーションのギャップが生じる可能性があるため、適切なマネジメントや教育が必要です。
| メリット | デメリット |
|---|---|
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エンジニアの人手不足に対して、企業はどのようなアプローチができるのでしょうか。
ここでは、企業が主体となって進められる取り組みと、その具体的な効果を解説します。
・企業イメージの向上に努める
エンジニアやプログラマーといったIT人材は、「夜遅くまで働く」というイメージを持っている人が少なくありません。
ワークライフバランスが重視される現代に合わせて、企業イメージを向上させる工夫を凝らしましょう。
先輩社員の1日やチームの雰囲気の紹介など、求人票だけではわからない魅力をアピールすることが大切です。
こうした工夫で、ITエンジニアの応募者数を増やせるため、自社が求める人材を見つけやすくなります。
・採用基準を見直して間口を広げる
ITエンジニアは人手不足が深刻化しており、先端領域の知識とスキルを持つ人材の獲得競争は激しさを増しています。
需要の高い人材を採用するためにはコストがかかるため、多くの候補者を募るには採用基準を引き下げることが効果的です。
新卒や中途採用の区別、経験の有無などにこだわらず、入社後に自社に必要なスキルに絞って教育することもひとつの手法でしょう。
採用基準を見直して間口を広げると、組織風土を理解したうえで必要なスキルも持つ優秀な人材を確保できる可能性が高まります。
・社内人材のリスキリングを導入する
エンジニアの人手不足解消には、社内人材のリスキリングを導入することも効果的です。
全社員を対象に研修や学習システムを提供することで、変化するIT業界に柔軟に対応できるようになるでしょう。
さらに、全社員がリスキリングを受けることで、各業務の効率化が進みます。
IT技術を実務に活用すれば、より効率的に仕事を進められるようになるでしょう。
・未経験でも挑戦できる環境にする
未経験でエンジニアを採用する場合は、必要な知識とスキルを習得できるような教育体制を整えましょう。
未経験者向けの研修を実施するなどして、採用した人材が早期に戦力となれるバックアップが必要です。
こうした教育体制が整えば、社内でエンジニアを育成しやすくなります。
長期的な目線では、外部委託よりもコストを抑えられるうえ、求職者へのアピールポイントにもなるためおすすめです。
・働きやすい環境づくりをする
人手不足解消には労働環境や待遇面を改善して、働きやすい環境づくりに取り組むことが効果的です。
フレックスタイム制やリモートワークなど、エンジニアの職務内容に合わせた柔軟な働き方を認めましょう。
企業がこれらの施策を取り込むことで、従業員満足度が高まり、優秀な人材の流出を防げます。
デジタル化やIT化が加速する昨今、企業が時代の変化に柔軟に対応するにはITエンジニアの存在が欠かせません。
しかし、IT人材は常に不足しており、自社とマッチする優秀な人材を獲得するのは難しいケースが多々あります。
エンジニア採用を検討されている場合は、人材採用の実績豊富なONEをご活用ください。
人材採用だけでなく、タレントマネジメントや各種研修など、人材に関する悩みの解決を丁寧にサポートいたします。
まずはお気軽にお問い合わせください。
ITエンジニアの人手不足はますます深刻化すると予想されています。
激化するITエンジニアの獲得競争の中で、企業が成長を続けるためには、人材育成や採用活動の見直しが重要です。
また、外部リソースの活用も有効な手段となります。
ITエンジニアの人手不足の現状と今後の見通しを踏まえ、企業のIT人材の採用や育成に取り組んでみてはいかがでしょうか。
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