人材紹介サービスを活用するメリットとは？
求人広告代理店事業
株式会社ONE（オーエヌイーグループ）TOP
求人広告に関するお問い合わせはこちら
- 0120-934-370電話受付：平日9:00～18:00
お問い合わせ
求人広告代理店事業
求人広告に関するお問い合わせはこちら
お問い合わせ求人広告代理店事業TOP > 中途採用 > 人材紹介サービスを活用するメリットとは？
人材紹介サービスを活用するメリットとは？
2023/10/31
こんにちは。求人広告代理店・採用代行の「株式会社ONE」です！
人材紹介サービスは、自社に代わって求職者を探してくれるサービスです。採用競争の激化が進んでいることから多くの企業が注目しています。
しかし、人材紹介サービスに興味があっても「自社に合っているのか？」「サービスを使用するにあたって問題はないだろうか？」と色々な不安を感じている方も多いかと思います。
こちらでは、人材紹介サービスの基礎知識から企業のニーズに合った使い方、メリット・デメリットまでご説明いたします。
目次
人材紹介サービスとは、企業の求人と転職希望者の橋渡しをするサービスです。正確には厚生労働大臣の認可を受けて、職業紹介する企業を指します。
人材紹介会社（エージェント）に求める人物像などの採用要件を伝えると、条件に合致する人材を紹介してもらえます。専門的な人材や即戦力人材を採用することも可能です。
また、人材紹介は成功報酬なので、入社が決定するまで費用はかかりません。そのため、急な欠員や新規プロジェクトの立ち上げなど、すぐに対応しなければならないときにも、コストを抑えてスピーディーに納得いくまで採用活動を行えます。
「新卒者専門」「中途採用者専門」「業界特化型」など、多様なサービスを展開しているため、企業の求めているニーズに柔軟に対応できます。
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介サービスを使うことによって、様々な作業の効率化が実現できます。エージェントサービスに興味はあるが、自社に合っているのか不安に感じている方も多いでしょう。
ここでは、人材紹介サービスを活用するメリットについて、詳しく解説いたします。
人材紹介サービス最大のメリットは、初期投資のいらない成功報酬型です。
これは、求人広告を掲載する方式と違って、採用者が決まってから初めて料金が発生するスタイルです。
一般的な求人広告掲載では、採用の成否にかかわらず掲載料を支払うため、採用できなくてもコストが発生します。
人材紹介サービスであれば、採用が決定するまで料金は発生しません。予算を無駄なく使えるため、費用面を気にせず納得いくまで人材を探すことができます。
様々な工程を経てようやく採用が決まったとしても、なかなか安心できないケースがあります。それは、採用が決まって職場に入ったものの、採用した人材が自己都合で早期退職してしまうケースです。
ほとんどのエージェントでは、早期離職時の返金規定設けているため、早期離職時の費用面でのリスクを低減できます。
エージェントによって保証期間や返金割合は異なりますが、一般的な保証期間は約90日間、返金は離職の時期に応じて、50％～80％で設定しているケースが多いです。
企業によっては、代わりの人材を無償で紹介してくれるところもあります。
返金規定については、契約する前に必ずエージェントに確認しておきましょう。
人材紹介サービスを利用するメリットとして、採用担当者の業務負担軽減が挙げられます。
自社で求人を出す場合、求人掲載の打ち合わせから求人の問い合わせ、受付対応、面接のスケジューリングまで細々とした業務が発生します。
人材紹介サービスの場合、エージェントに求める人物像などの採用要件を伝えるだけです。条件に合致する転職希望者を紹介してくれるため、自社で母集団形成する必要はありません。
また、応募者とのやり取りもエージェントが行います。採用の工数を大幅に削減できるため、採用担当者は面接そのものに集中できます。
人材紹介サービスなら転職を希望している人に、第三者目線で企業の魅力を伝えることができます。どの企業も自社の印象を悪く言う人はいませんし、自社の魅力を熱く語るのは、当たり前なことです。
しかし、第三者目線で「この企業はこの点が素晴らしい」と客観的に伝えてもらうことができれば、それは応募者にとって安心材料となります。安心材料が増えれば、応募につながりやすくなるので、結果として良い人材が集まりやすくなります。
人材紹介サービスでは、非公開求人として一般に公開せずに、求人募集することが可能です。
新規プロジェクトの立ち上げや事業の再構築など、外部に知られたくない情報もありますし、役員や幹部などの人材を探している場合もあるでしょう。
そういったときも、一般公募せずに非公開で採用活動を進められるため、外部に余計な情報を知られずに済みます。
採用担当者が頭を悩ませる要因の一つとして、特殊な職業や専門分野の求人が挙げられます。特殊な求人は応募者数も少なく、なかなか自社に合う人材が見つからないというのが現状です。
人材紹介サービスには、「エンジニア専門」「介護職専門」など、特定の分野に特化したサービスがありますし、膨大な人材データベースを保有しています。
そのため、通常の求人サイトよりも、専門的な知識や技術を持つ人材を集めやすいです。特殊な人材の採用で人材紹介サービスを利用するのは、大変理にかなった手段といえるでしょう。
一般的な求人掲載では、取材や求人原稿制作、内容確認といった工程が発生するため、それなりに時間がかかりますし、掲載してもすぐに応募者が集まるとは限りません。
さらに、応募者がターゲットと異なることもあるため、スクリーニングにも時間がかかります。
人材紹介サービスでは、契約締結後に求人票を作成したら、すぐに募集を始められます。また、エージェントから紹介されるのは、条件に合致した人材のみなので、ある程度スクリーニングされた状態で面接を開始できます。
欲しい人材を迅速に確保することができるため、急な欠員が出たときや即戦力となる人材をすぐに欲しい場合にも大変有効です。
短い期間で効率よく採用したい場合には、人材紹介サービスの利用が適しています。
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介サービスは、前述した通り数多くのメリットがあります。上手に利用すれば採用活動が効率化し、マッチ度の高い人材を確保できます。しかし、メリットばかりではなく、デメリットもあります。
ここでは、人材紹介サービスを利用するにあたり、注意するべきことやデメリットを中心に解説してきます。
人材紹介サービスは、一人当たりの採用費用が高額になる可能性があります。そのため、採用担当者は人材紹介サービスを利用する前に「採用活動に予算がどのくらい用意できるのか？」ということを考えておく必要があります。
人材紹介サービスを利用して採用が決まった場合、エージェントに支払う報酬（紹介手数料）は、採用者の理論年収の約3割～4割が一般的です。
つまり、採用者の年収が600万円だった場合、最低でも3割の180万円以上かかるということになります。
そして、紹介手数料は採用者一人当たりで発生します。人数が増えれば当然かかる費用も高額になるため、注意が必要です。
そのほか、専門職や管理職など採用難易度の高い人材を対象とする場合は、費用が高くなる傾向にあります。
人材紹介サービスは、母集団の形成から応募者とのやり取りといった、採用工程をすべてエージェントが行います。
工数は大幅に削減されますが、採用ノウハウは蓄積されないため、自社で採用活動を行う際は、一から採用工程を踏まなくてはなりません。
人材紹介サービスを継続利用する場合は問題ありませんが、自社での採用活動を予定している場合、エージェントに任せっきりにするのはNGです。積極的なコミュニケーションで代行部分のノウハウも取得しましょう。
また、人材紹介だけではなく、他の採用方法と併用することで、採用ノウハウを構築することができます。
時代の流れとともに、求人を取り巻く環境も変わりつつあります。ある時期を境に転職者の傾向が変わってくることもあるので、トレンドや求職者の傾向は常に把握しておきましょう。
人材紹介サービスは、大量の人材採用には向いていません。人材紹介サービスは一人ひとりに向き合い、カウンセリングを経て企業へ推薦するシステムのため、大量の人材を採用したい場合には時間がかかると考えた方が良いでしょう。
多めに募集をかけることは可能ですが、登録者は限られています。また、大量募集となると人数分の紹介手数料が発生するため、採用コストが高騰します。
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介会社と一口にいっても、そのサービス形態は様々です。人材紹介会社のサービス形態は、大まかに分けると「一般登録型」と「サーチ型」と「再就職支援型」の3種類に分けられます。
一般登録型の人材紹介会社は、あらかじめ転職希望者に登録してもらい、企業側から求人依頼があった際に、そのニーズにあった人材を推薦をするというスタイルです。こちらは人材紹介会社の中で最もポピュラーな形態です。
サーチ型は、エグゼクティブサーチまたはヘッドハンティングと呼ばれ、経営層や上級管理職の採用に多く取り入れられています。
こちらは自社データベースに加え、他社データベースやSNS、人脈といったあらゆる手段を用いて探します。現役で活躍している人材を企業と引き合わせるケースが多いです。
再就職支援型は、リストラや事業縮小といった事情で雇用が困難になった企業の依頼を受けて、社員の再就職を支援するサービスです。キャリアカウンセリングやセミナー、職業紹介などを行います。
参考：日本人材紹介事業協会「サービスの形態」
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介会社の中で、最も多いのが「一般登録型」です。一般登録型のエージェントの種類は、大きく分けて3つの種類に分類することができます。こちらでは、それぞれタイプ別の特色を解説していきます。
総合タイプの人材紹介会社は、主に「営業職」や「事務職」などの職種を多く扱っています。一般に大手と言われる人材紹介会社が、総合タイプに該当します。
会社の歴史が長く安定感があり、案件の幅や求人数も豊富なため、多くの人材が登録しています。そのため、より自社に合った人材を探すことが可能です。
専門職種・業界特化タイプの人材紹介会社は、「医療系」「保育系」「エンジニア系」「マスコミ系」など業界に特化した求人を扱っています。
専門職種・業界特化型は、その業界に詳しい専任のアドバイザーがいるため、現在の市場やトレンド、動向などを詳しく説明してくれます。
専門職の方が「どのような転職先を希望しているのか」など、傾向を熟知しているため、専門職の人材を探している企業にとっては頼もしい存在です。
エリア特化型タイプの人材紹介会社は、その地域において大手人材紹介会社に負けないくらいの情報量を持っています。全国展開している大手人材紹介会社に対して、エリア特化型はその地域のスペシャリストといえる存在です。
全国展開している大手人材紹介会社が持っている地方案件は、主に大手企業の地方支社案件が多い傾向にあります。一方、エリア特化型の人材紹介会社は地元密着型のため、地元企業の案件が非常に多いです。
そのため、登録者も地元に戻って働きたい方、女性やシニアなど、地元に密着した方が多い傾向にあります。
人材紹介会社には、大きく分けて「総合タイプ」と「専門職種・業界特化タイプ」そして「エリア特化タイプ」があり、それぞれ特徴があることがお分りいただけたと思います。こちらでは、人材紹介会社の選択基準について紹介いたします。
「総合タイプ」の人材紹介会社のメリットは、なんといっても職種の幅が広く、登録者が多い点です。多くの職種で複数人を採用したい場合には、こちらを選択すると良いでしょう。
「専門職種・業界特化型タイプ」の人材紹介会社は、「総合タイプ」の人材紹介会社に比べると、登録者数は少ない傾向にあります。しかし、専門性や技術力の高い人材が数多く登録しているため、難易度の高い職種の採用に向いています。
「エリア特化タイプ」の人材紹介会社は、自社の環境を考慮して選ぶと良いでしょう。自社が地域密着型の企業であれば、地元で長く働いてくれそうな人材を見つけられる可能性が高まります。
人材紹介会社を選択する基準としては、
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介会社に依頼すれば「すぐに推薦があがってくる」と思っている採用担当者も多いです。しかし、残念ながら必ずしも理想通りに採用活動が進むわけではありません。
実際、「何社にも依頼をかけているのに、推薦があがってこない」という企業も存在します。
また推薦がきても「こちらが希望するような人材ではなかった」ということも多々あります。
そういった状況が続くと、人材紹介会社の担当者に対して、不満を募らせるケースも出てくるでしょう。
もちろん、人材紹介会社も力を尽くしてくれますが、企業側のちょっとした工夫で採用率が変わってくることがあります。
ここからは、採用率を上げるために人事担当者がすべきことを中心に紹介いたします。
人材紹介会社へ依頼をかけても、すぐに候補者が見つかるとは限りません。
一般的には数ヶ月かかって採用となるケースがほとんどですが、採用活動を行っている間に企業の求める人物像が変わる場合があります。
また、募集開始時と自社の状況が変化していることもあるでしょう。状況を把握せずに採用活動を行ってもミスマッチが続くばかりで、採用にはいたりません。
ミスマッチを防ぐためにも、求人情報や企業の情報など、常に最新のものをエージェントに共有しましょう。
企業の人事担当者は「自社の魅力をわかっていない」場合が意外に多いものです。
「我が社の最大の魅力は商品・サービスです」といったあいまいな情報のみで、自社の良さを具体的にアピールできていないケースが見受けられます。
反対に、求職者にとっては魅力的なポイントでも、企業側から見ると「当たり前」のこともあるため、「不要だろう」と判断し、あえて情報を出さない企業も多いです。
エージェントが求職者に企業を推薦する際は、仕事内容やキャリア設計はもちろん、今後の業界動向や組織的観点、福利厚生など、すべての情報を説明します。
そして、「他社と比べてどんな点が優れているのか」「求職者に合っているのか」を踏まえて企業の魅力を伝えているため、企業からの情報が少ないとうまくアピールできません。
よって、人材紹介サービスを利用する際は、自社の魅力を棚卸しして、具体的にエージェントに伝えることが重要です。
人事担当者は、選考のフィードバックをエージェントに共有しましょう。
というのも、「なぜ採用になったのか」「なぜ採用に至らなったのか」結果の理由を共有することで、人材紹介会社は今後の推薦候補者の参考にしていくからです。
結果の連絡がない場合は、待たせている候補者に対して説明できないばかりでなく、次の候補者の推薦を出すこともできません。不採用になった場合も、単純に「スキル不足である」とか「職場に合わない」といった理由だけでなく、具体的なスキルや資格、人物像を指し示すことが重要です。
言葉で表すのが難しい場合は、情報をチャートやグラフなどで提示するのも良いでしょう。
人材紹介サービスに関するお問い合わせはこちら
人材紹介サービスは、採用担当者に負担をかけず、スピーディーかつ非公開で人材を採用できるなど数多くのメリットがあります。その一方、費用が高額になりがちで、大量の人材採用に向いていないというデメリットもあります。
人材紹介サービスは、業務形態も様々で専門分野も多いため、自社の採用ニーズに合わせて上手に利用すれば、多くのメリットを享受できるでしょう。
採用手法16選と最新トレンドを紹介！選び方や求人募集のコツも解説
採用手法16選と最新トレンドを紹介！選び方や求人募集のコツも解説
応募が来ない原因と対策
求人募集しているのに応募が来ない3つの原因と対策
その他、今日から使える採用ノウハウやあらゆるお悩みが解決できるコンテンツをご用意しています。ぜひご参考にしていただければと思います。
中途採用
面接・採用
Instagram採用
